株式会社SUPER STUDIO：プロダクトマネジメント(PdM)

800～1,500万円

東京都

会社名

株式会社SUPER STUDIO

会社概要

統合コマースプラットフォーム「ecforce」の開発・提供/D2C事業

ポジション

プロダクトマネジメント(PdM)

仕事内容

◆会社として目指したい姿
弊社は「コト、モノにかかわる全ての人々の顧客体験を最大化すること」というミッションを掲げ、2014年の創業から約10年着実にビジネスを伸ばし続け、累計資金調達額は約84億円、市場内で圧倒的な成長率を誇っています。

これまで、EC事業者に向けたSaaSプロダクト「ecforce」の導入提案を中心に行ってまいりました。
今後はよりオフライン市場も視野に入れ、リテラシーが高くない方であっても感覚的に扱えるように、ビジネスとしても大きな成果を発揮できるようなプロダクト開発することによって、「本当に良い商品が売れる世の中を創る」ことや「商売の民主化を実現していく」ことに繋げたいと考えています。

また、AIなどの最先端の技術革新をいち早く取り入れ、コマースDXでビジネス全体を最適化することを目指します。マーケティングの最適化や販売チャネルの強化はもちろん、AI駆動型のデータ活用、業務改善、実行までコマースビジネスに特化した様々なプロダクトを提供しながら専門性の高い意思決定や創造的な取り組みに集中できる環境を生み出します。

創業から10年、累計資金調達額は84億円と着実に事業成長を遂げてきており、「ecforce」のクライアントは1500ショップ以上に伸びてきました。IPOを目指すに際してさらなるプロダクトの進化を支える新しい力を必要としており、プロダクトマネージャー（PdM）を募集します。

◆業務内容
EC市場で成長率No.1を誇る「ecforce」のさらなる価値向上を目指した機能開発や、ECだけでなく物販全体における革新的なソリューションの提供、さらに物販のデータを活用した新規事業領域の創出など、非連続な成長を実現するプロダクト開発を推進していただきます。

弊社のプロダクトマネージャーは、PMMやプロダクトデザイナーと協力しながら市場のニーズや利用者の声を収集・分析し、提供価値を検討。エンジニアと共に開発を進め、迅速に世の中へ価値を届けます。事業やプロダクトの成長を最大化するために、必要に応じてチーム内のギャップを自ら補完したり、的確な指示を行うなど、業務範囲は多岐にわたります。

1.プロダクトビジョン策定・プロダクト価値検討

・プロダクトビジョン策定
・社内外からの要望収集と管理
・プロダクト方針検討／開発ロードマップの策

2.プロダクト開発

・PRD（Product Requirements Document）の作成
・プロダクトバックログとユーザーストーリーの作成
・開発優先度の決定

3.アジャイル開発で高速PDCA

・MVP（Minimum Viable Product）の定義と迅速な価値提供
・定性・定量データを活用したプロダクト方向性の検討

4.プロジェクト管理

・事業成功に向けたプロジェクト推進
・リリース内容の管理とプロダクトオーナーとしての承認

▼プロダクト詳細　　以下URLをご覧ください
・[ecforce commerce solution](https://ec-force.com/product/packages/commerce_solution)
・[ecforce data solution](https://ec-force.com/product/packages/data_solution)

【AI利用環境】
SUPER STUDIOでは、全社員のAI活用を積極的に推進し、包括的なAIツール環境を整備しています。

充実したAI環境を活用することで社員一人一人がAIリテラシーを高め、
より創造的で価値の高い業務にフォーカスできる環境を実現しています。
また新しいAIツールや活用方法も随時導入し、常に最先端の業務効率化を追求しています。

1. 利用可能な生成AIツールと利用用途
■テキスト生成・分析
ChatGPT Enterprise・Claude・Gemini・Notion AI・NotebookLM

■開発・技術
Cursor・GitHub Copilot・Devin

■デザイン・クリエイティブ
Figmaのv0プラグイン・各種画像生成AI
※適宜追加予定

2.充実したAIナレッジ共有体制
・AI Knowledge データベースによる活用事例の共有
・定期的な「AIライフハック勉強会」の開催
・部門横断的なAIベストプラクティスの共有
・全社集会や社内メディアを活用したAI利用法の啓蒙

3.AIツール導入・活用のサポート体制
・セキュリティガイドラインに基づいた安全な利用環境の提供
・各部門のAI活用推進担当者による支援
・AIツールの利用方法に関する定期的な情報発信やトレーニング
・新規AIツール導入時のオンボーディング

【変更の範囲】
会社の定める業務