日本製鉄は、国内でも屈指の規模を誇る大手鉄鋼メーカーです。
製鉄事業を中核に、エンジニアリングや素材関連の事業なども手がけており、近年は海外事業の拡大にも積極的に取り組んでいます。
同社の平均年収は、製造業全体や鉄鋼業界の中でも高い水準にあり、転職希望者からの人気を集めています。
本記事では、公式情報や口コミサイトの声をもとに、日本製鉄の年収の実態を年代別・職種別に解説。
中途採用で年収アップを狙うためのポイントも紹介していますので、転職を検討している方はぜひ参考にしてください。
※本記事は2026年8月に掲載されました。
※記事中の情報は執筆時点での公開情報および市場動向を元に編集・掲載したものであり、各企業の公式見解ではありません。
※採用状況や選考基準は変動する可能性があります。最新の公式情報をご確認ください。
有価証券報告書によると、日本製鉄の平均年間給与は909万円で、国税庁の調査による給与所得者全体の平均給与478万円を大幅に上回る水準です(*1)(*2)。
社員の口コミサイト「OpenWork」での集計平均は689万円となっており、有価証券報告書との差が生じています(*3)。
これは口コミの回答者層に比較的若手が多い一方、有価証券報告書は役職者を含む全従業員の確定値であるためと考えられます。
| データソース | 平均年収 | 補足 |
| 有価証券報告書
※第101期・2026年3月期 |
909万円 | 平均年齢41.3歳・公式確定値 |
| OpenWork口コミ集計
※2026年8月時点 |
689万円 | 平均年齢32歳・投稿者の主観 |
| 日本の民間企業平均
※国税庁調査・令和6年分 |
478万円 | 全産業平均・参考値 |
※データ出典：有価証券報告書・OpenWorkの集計データを元に作成
日本製鉄の年収水準を鉄鋼業界の大手他社と比較すると、下表のようになります。
| 企業名 | 製法 | 平均年収 | 平均年齢 |
| 日本製鉄 | 高炉 | 909万円 | 41.3歳 |
| 東京製鐵 | 電炉 | 822万円 | 39.8歳(*4) |
| 神戸製鋼所 | 高炉 | 832万円 | 40.1歳(*5) |
※データ出典：各社の有価証券報告書をもとに独自作成（2026年3月31日現在）
3社を比較すると、日本製鉄は東京製鐵・神戸製鋼所をいずれも上回る水準にあります。
なお、JFEスチールは単独で有価証券報告書を提出しておらず、親会社であるJFEホールディングスの数値は事業会社と性質が異なるため、本表では比較対象に含めていません。
過去の推移を見ると、日本製鉄の平均年収は着実に上昇しています。
| 決算期 | 平均年間給与 | 平均年齢 | 従業員数 |
| 第98期（2023年3月期） | 825万円 | 39.3歳 | 28,331名 |
| 第99期（2024年3月期） | 829万円 | 39.9歳 | 28,543名 |
| 第100期（2025年3月期） | 905万円 | 40.5歳 | 28,652名 |
| 第101期（2026年3月期） | 909万円 | 41.3歳 | 32,102名 |
※データ出典：日本製鉄の有価証券報告書をもとに作成
今後の見通しについては、2025年12月に公表された「2030中長期経営計画」のもと、国内事業の収益基盤強化と海外事業の拡大が進められています(*1)。
会社側は製造業トップクラスの処遇水準の維持を掲げており、初任給についても2024年度以降毎年引き上げを実施していることから、当面は賃金水準の上昇傾向が続く可能性があります(*1)。
(*1)参照元：有価証券報告書｜日本製鉄株式会社（2026年8月時点）
(*2)参照元：令和6年分民間給与実態統計調査｜国税庁（2026年8月時点）
(*3)参照元：日本製鉄の「年収・給与制度」｜OpenWork（2026年8月時点）
(*4)参照元：東京製鐵｜日本経済新聞（2026年8月時点）
(*5)参照元：有価証券報告書｜株式会社神戸製鋼所（2026年8月時点）
有価証券報告書には年代別の年収内訳までは開示されていないため、ここではOpenWorkの年齢別推定年収データをもとに目安を紹介します(*3)。
| 年齢 | 推定年収 | 推定範囲 |
| 25歳 | 467万円 | 340万円〜643万円 |
| 30歳 | 633万円 | 460万円〜870万円 |
| 35歳 | 769万円 | 559万円〜1,058万円 |
| 40歳 | 873万円 | 634万円〜1,200万円 |
| 45歳 | 956万円 | 695万円〜1,316万円 |
| 50歳 | 1,045万円 | 760万円〜1,437万円 |
| 55歳 | 1,169万円 | 850万円〜1,608万円 |
※データ出典：日本製鉄の「年収・給与制度」｜OpenWork（2026年8月時点）
年代が上がるにつれて、推定年収は上昇する傾向にあります。
伸び幅は一様ではなく、若年層で大きく伸びたあと一時的に緩やかになり、高年齢層で再び拡大する動きが見られます。
また、年代が上がるほど推定範囲の開き（個人差）も大きくなる傾向があり、年齢を重ねるほど年収差が広がりやすい点がうかがえます。
日本製鉄の役職別年収は、有価証券報告書・公式採用ページのいずれにも具体的な金額が開示されていません。
一般的に、役職が上がるほど年収は増加する傾向にあり、管理職クラスへの昇格は年収が大きく伸びる節目になりやすいといえます。
ただし、役職ごとの年収レンジは個人の評価や配属部署によって差が出やすいのが実情です。
主任・係長・課長・部長といった役職ごとの年収を正確に把握するには、実際の求人票や面談での提示条件を確認することが確実な方法です。
OpenWorkの職種別集計データでは、以下のような差が見られます(*3)。
| 職種 | 平均年収 | 推定範囲 | 人数 |
| 営業 | 830万円 | 320万円〜1,500万円 | 88人 |
| 技術 | 758万円 | 270万円〜1,860万円 | 152人 |
| 管理 | 692万円 | 200万円〜1,600万円 | 86人 |
| 総合職 | 685万円 | 335万円〜1,260万円 | 76人 |
| 製造 | 574万円 | 300万円〜960万円 | 63人 |
※データ出典：日本製鉄の「年収・給与制度」｜OpenWork（2026年8月時点）
職種別では営業職・技術職が高い水準にあり、管理職・総合職はほぼ同水準、製造職（現場のオペレーター職）は他の職種と比べて低めに出ています。
技能職の公式募集要項では、三交替勤務の場合で30歳560万円程度、40歳770万円程度というモデル年収例が示されており、常昼勤務ではこれよりやや低い水準となっています(*6)。
同じ会社・同じ年齢でも、勤務形態によって年収に差が出る点も押さえておきたいポイントです。
(*6)参照元：キャリア採用（技能職）募集要項｜日本製鉄（2026年8月時点）
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同社の正規雇用労働者は、役割に応じて以下の5区分に分かれ、区分ごとに給与制度が設定されています(*1)。
2024年度には、以下の処遇改定が実施されました(*7)。
その後も改定が続き、2025年度の学部卒初任給は28万円となっています。
なお、こうした区分別の給与制度のもとでは、同じ会社であっても所属する区分によって初任給水準や昇給ペースが異なり得ます。
応募や検討の際は、自分がどの区分での採用となるかを確認しておくことが重要です。
賞与は年2回（6月・12月）支給されるのが基本です(*6)。OpenWorkの年齢別のモデルケースでは、以下のような水準が示されています(*3)。
| 年齢 | 賞与（年） | 基本給（月） | 年収 |
| 30歳 | 171万円 | 31万円 | 633万円 |
| 40歳 | 235万円 | 42万円 | 873万円 |
| 50歳 | 282万円 | 51万円 | 1,045万円 |
※データ出典：日本製鉄の「年収・給与制度」｜OpenWork（2026年8月時点）
表を見ると、年齢が上がるにつれて基本給・賞与ともに金額は増加していますが、年収に占める賞与の割合はいずれも27%前後で安定しており、年代による大きな差は見られません。
具体的な人事評価基準は公式には非開示ですが、有価証券報告書では人材育成の仕組みとして以下のように説明されています(*1)。
社内公募・社内起業制度や1on1の導入など、社員個人の意向や対話を重視する人材育成の方向性がうかがえます。
一方で、具体的な評価基準や昇格の仕組みそのものは公開されていないため、実際の評価のされ方は入社後に確認していく必要があります。
(*7)参照元：人材確保・活躍推進に向けた2024年度処遇改訂に関する会社回答について｜日本製鉄（2024年3月時点）
日本製鉄の公式情報によると、住宅関連から休暇まで幅広い制度が整備されています(*8)。
住宅関連の支援が特に手厚く、社宅や独身寮を利用すれば家賃負担を大きく抑えられるほか、持家取得後も融資制度を利用できます。
またリフレッシュ休暇のように、勤続年数に応じて手厚くなる制度も多く、長期勤続を前提とした設計になっています。
同社では、育児・介護に関する制度も手厚く整備されています(*8)。
有価証券報告書のKPIでは、2025年度の有給休暇取得率は81.5%（目標75%以上）と開示されています(*1)。
2024年度の処遇改訂では、常昼勤務者の年間休日を1日増やす見直しも行われました(*7)。
育児や介護のための勤務時間措置として、以下のような制度が用意されています(*8)。
有価証券報告書でも、テレワークの活用や各種勤務制度の拡充に取り組んでいることが説明されています(*1)。
ただし製造現場では交替勤務が基本となるため、事務系・技術系のオフィス勤務と比べて働き方の柔軟性には差があります。
職種によって柔軟性には差があるものの、事務系・技術系を中心に、状況に応じて働き方を選べる制度は着実に整いつつあるといえます。
(*8)参照元：福利厚生｜日本製鉄キャリア採用（2026年8月時点）
年収面では「メーカーの中ではトップクラスの待遇」「業績連動賞与の振れ幅が大きいものの、組合がうまく交渉してくれる」といった評価が多く見られます。
主幹クラスの社員からは、近年の給与水準の上昇や単身赴任手当の手厚さを評価する声もあります(*3)。
一方で、昇給・昇格の仕組みについては「年功序列的な要素が強く、向上心をもっている人が少ない」「評価が上司との相性に左右されやすい」といった声が見られます(*3)。
残業とのバランスについては、「基本給が高いわけではないので若手は残業代で稼ぐ」「忙しい部署であれば大台を超える」という意見もあり、配属先による差が大きい点は留意しておきたいポイントです。
口コミ全体を見ると、給与水準の高さや手当の充実を評価しつつ、資格試験を計画的にクリアして昇格できている社員ほど満足度が高い傾向にあります。
一方で、評価が上司との相性に左右される点や、基本給よりも残業代に依存しやすい収入構造に不満を感じている社員ほど、満足度が低くなりやすいようです。
日本製鉄のキャリア採用（グローバル職）では、事務系・技術系の総合職を対象に幅広い職種で通年の中途採用を実施しています。
募集職種ごとの案件シートを確認すると、共通して以下のような経験・スキルが求められています(*9)。
業界経験
メーカー・インフラ・エンジニアリング業界や、厚板・建材の需要分野、商社・物流などの関連業界での実務経験3年以上
専門性と協働力
自身の専門性を発揮しつつ、他部門とも協働して課題解決に取り組める姿勢
語学力
ビジネスレベルの語学力（海外事業会社とのやり取りが発生する職種で特に重視）
コミュニケーション能力
オープンマインドな対話力や、社内外との高い調整能力
日本製鉄の募集要項では、想定年収540万円〜1,470万円というレンジが示されています。
給与は前職での経験・能力を考慮したうえで個別に決定され、実際の金額は担当職種や経験年数によって変動します(*9)。
書類選考では、これまでの実務経験を「課題→行動→成果」の流れで整理し、自分の強みがどこで活かせるかを具体的に語れるよう準備しておくことが重要です。
面接では、志望動機の一貫性に加え、企業研究に基づいた説得力のある受け答えが評価につながります。
こうした書類作成や面接対策は、自分だけで進めるよりも、転職エージェントの活用により有利に進めやすくなります。
転職エージェントを活用するメリットについては、以下の記事でも詳しく解説していますので、あわせてご覧ください。
関連記事：転職エージェントを使うメリット｜sincereed（2025年12月掲載）
(*9)参照元：キャリア採用（グローバル職）｜日本製鉄（2026年8月時点）
有価証券報告書（第101期）によると、平均年間給与は909万円、平均年齢は41歳です。全従業員の平均のため、実際の年収は年齢や職種で異なります。
賞与は年2回支給されます。業績連動型のため支給額は年度によって変動し、口コミでは年齢が上がるにつれて金額も増えていく傾向が示されています。
口コミの集計では、年齢が上がるにつれて推定年収も右肩上がりに伸びる傾向が示されており、若手期からミドル・シニア層にかけて着実な年収の伸びがうかがえます。
中途採用の年収は前職の経験や専門性を踏まえて個別に決定されます。
事業会社同士で比較すると、日本製鉄は東京製鐵・神戸製鋼所をいずれも上回る水準にあり、鉄鋼業界でもトップクラスの年収水準といえます。
ここまで見てきた通り、日本製鉄の平均年収は約900万円と鉄鋼業界でも高水準です。ただし年齢・職種・所属区分によって差は大きく、口コミベースの数値ともギャップがある点には注意が必要です。
中途採用では想定年収540万〜1,400万円台と幅広く、前職の経験や専門性次第で高年収も狙えます。
ただし、実際の条件は配属先や評価で変わるため、求人票や面談での確認が欠かせません。
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