マイナビの福利厚生

マイナビの福利厚生には、以下のようなものがあります。

 

■財形貯蓄

財形制度は、会社員など勤労者のために、財産形成をしやすくし、生活の安定が図れるように作られた福祉制度です。財形は毎月の給与や賞与から天引きで積み立てていくものですので、無理なく確実に財産形成が出来るというメリットを備えています。

 

■保養所・その他提携施設

社員の保養、健康増進をはかることを目的として、中軽井沢、京都、沖縄に保養所を所有しています。他支社の同僚との交流にも最適な環境です。定員内であれば人数に関わらず安価に宿泊できますので、親孝行やプライベート旅行にもよく利用されています。

 

■社内クラブ

テニス、サッカー、野球、フィッシング、音楽など、社員間の親睦を目的とした様々なクラブ活動を社員が自発的に行っています。

 

■家事代行サービス

マイナビ提携の家事代行サービスを利用した場合、所定の割引を受けることができます。

 

■マイケアルーム

マイナビグループ社員専用のマッサージ施設であるマイケアルームはグループの福利厚生施設の一つとして

国家資格を持ったヘルスキーパーたちが確かな技術で従業員のみなさまの健康的な毎日をサポートいたします。

30分、45分の2コースを低価格で、休憩時間や退社後にご活用されいます。

 

■ライフプラン制度

老後資金形成のための支援制度です。「ライフプラン年金」として確定拠出年金に毎月積み立てる選択と、月々の給与とともに受け取る「ライフプラン手当」のプラン選択が可能です。また、前職で確定拠出年金制度をされていた方は、マイナビの制度に加入し、残高を移換することも可能です。

 

■時短読書ツール

継続して学ぶ・インプットの習慣づけのため、一冊10分で読める本の要約サービスを導入しています。自己啓発、自己学習の習慣化が可能となり、興味や関心のある分野を広げ「成長のきっかけ」とすることが出来ます。

 

■なんでも相談窓口

ご自身の悩みを気軽に相談できる外部相談窓口（EAPサービス）を開設しています。「職場の人間関係」「キャリア相談」「プライベートでの人間関係や、家族関係」など、ご自身の悩みを認知行動療法という手法を用いて、プロのカウンセラーが解決方法を一緒に探してくれます。また、プライバシー厳守ですので、本人が希望しない限り、相談者の名前、内容についても会社側に開示されませんので、安心して利用できます。

■その他福利厚生

各種社会保険完備、社員持株会、団体生命保険、退職年金制度、各種慶弔制度、表彰制度、社員寮、社員起業支援制度、産前産後休暇、育児休業取得実績有（時短勤務、時差出勤制度あり）、健康診断、確定拠出型年金制度、資格取得制度、借り上げ社宅制度等

屋内原則禁煙（一部、喫煙専用室設置事業所あり）

 

マイナビの健康推進

マイナビでは、一人ひとりの職業人生や生活の質の向上に貢献することを目指しています。従業員が心身ともに健康で活力をもって日常生活を送り、自らの能力を最大限に発揮できるよう、健康経営を推し進めます。そして、価値あるサービス提供を通じて、潤いのある豊かな社会創造に貢献してまいります。以下具体的な施策を記載していきます。

 

1．健康診断結果に基づくフォローアップを徹底し、従業員の疾病を予防します。

・産業医による従業員の診断結果分析、および傾向と対策に関するeラーニングの実施

・喫煙率の改善、生活習慣病対策などに関する情報発信・指導

・健康保険組合の補助に関する周知・利用促進

 

2．食生活の改善に向けた取り組みを実施し、健康意識を向上させます。

・良質な食生活に関する情報発信・指導

・マイナビグループのリソースを活かした健康食材の提供

 

3．運動機会の創出により、従業員がより健康的で豊かな生活が実現できるよう支援します。

・ヘルス関係の情報発信・指導

・産業医監修によるセルフケアの実施

・社内鍼灸治療院の利用促進

 

4．相談しやすい環境作りと従業員同士のコミュニケーション促進で、メンタルヘルスケアを行います。

・匿名の相談室（ホットライン）の運営

・研修やeラーニング等によるラインケアの精度向上

・社内研修やテーマイベント、SNSツール等を用いた社内コミュニケーションの活性化

このように様々な施策を導入して健康経営を推進しています。また、健康経営推進体制も整えられており、代表取締役 社長執行役員が健康経営最高責任者となり、健康経営を牽引するとともに、重要な意思決定・報告については取締役会および経営会議にて決定しています。加えて、社内では人事統括本部 人事厚生部を健康経営推進部署として、産業医や健康保険組合と密に連携し、従業員が健康に働ける職場環境づくりを推進しています。

 

マイナビのキャリア支援制度

マイナビグループでは、社員のキャリアアップを支援する制度を用意することで、個人の成長の後押しをしています。事業部や職種の選択肢が豊富にあるため、キャリアアップの可能性に溢れています。

■キャリア希望申告制度

適材適所の実現や社員のキャリア開発を目的とした異動希望申告制度です。事業部門内で取り組みたいことや、事業部門外でチャレンジしたいことなど、ご自身の今後のキャリアについて、自律的に考えるきっかけになります。

 

■社内公募制度

社員自らの意志で事業部門「外」への異動を行う制度です。事業部門が必要とするポジション・条件を公開し、希望者による応募、募集事業部門による書類選考・面談を通じて異動・配置が決定されます。事業部門が多岐にわたる中で横断的なキャリア形成を後押しする制度です。本制度では社員の自律的なキャリア形成促進や、組織の活性化を目指しています。

 

■自己申告制度

ご自身の強みや志向について振り返るための制度です。自己申告への記入内容を上司との面談に活用することで、相互理解の促進・キャリア開発、業務改善等を目的としています。

 

■資格取得支援制度

①国家資格キャリアコンサルタント資格取得支援制度

2016年4月より国家資格化されたキャリアコンサルタント資格取得を促す制度です。部署によっては業務に大きな役割を果たすことから、マイナビでは同資格を取得し特定非営利活動法人キャリア・コンサルティング協議会に登録をした社員に対して一定額の資格取得支援金を支給します。（20万円）なお、本制度は一定の勤続年数（2年以上）があり、かつ今後も継続して働く意志を持つ社員に対するキャリア開発の一環として実施しています。

 

②資格支援制度（IT・ビジネス資格）

社員が知識習得やスキル獲得に向けて自己投資された資格取得に係る費用を、会社が合否に関わらず受験料を補助、または資格によっては合格お祝い金を支給する制度です。業務におけるスキルの向上はもちろん、社員のキャリア支援の一環として運用しています。

また、支援の対象となる資格は、IT資格を中心にしつつ、ビジネス系資格まで毎年幅を広げています。例えばIT資格であっても、職種問わず本制度を利用することができるため、自身に合った、または興味がある資格に幅広くチャレンジすることが可能です。

※ITパスポート、基本情報技術者、AWS認定、ウェブ解析士、簿記検定、中小企業診断士など、2023年10月時点で約102種類の資格取得を支援しています。

※研修や制度は定期的に見直しをしているため変更となる可能性があります。

 

■社員企業支援制度

マイナビグループの基本理念に基づき、「社員が社内外を問わず、人生を大きく飛躍することにチャレンジすることを支援するシステム」として誕生した制度です。勤続5年以上の社員が独立する際の起業サポートを行います。

 

※勤続5年以上の社員が利用可

※規定の計画書を審査し、条件が満たされた際に適用

※応募した社員が退社の上、代表者として設立した株式会社に出資する

 

■キャリアプラン支援制度

満年齢35歳以上59歳未満且つ勤続年数10年以上の社員の転身を支援する制度です。給与の70%の支給を受けながら転職活動・キャリアアップを図れる期間を設けることが可能です。

 

■新規事業提案制度MOVE

MOVEとは、マイナビグループで働く全社員を対象とした新規事業提案制度です。この制度は、マイナビグループ全員で社会に対して新たな価値を創造しようという想いを込め、

MYNAVI OVERALL VISIONARY ENTREPRENEURSHIPの頭文字を取り、

「MOVE(ムーブ)」という名称にしました。

この制度を起点として、マイナビの全社員、そして経営が一丸となり、連続的な新領域開拓を実現していくことを目指しています。年次や役職関係なく、マイナビの新境地を切り拓く新規事業の担い手となり事業開発をけん引していくリーダーとなる人材を求めています。

 

■表彰制度（マイナビグループ全社顕彰）

優秀な成績を収めた社員を表彰する制度です。インセンティブ制度など様々な評価制度がありますが、毎年期末に開催されるこの全社表彰式は最も注目度が高いイベントです。会社からの名誉はもちろん、表彰状やトロフィーの授与、賞金・海外旅行など様々な副賞が贈られます。

 

マイナビの研修制度

キャリア支援制度の他に、新人から管理職まで各々の役割に合わせた研修制度も用意されています。

■内定者研修

内定者期間に2～3回の内定者研修を受講いただきます。ビジネスマナーの習得や、ケーススタディ、コミュニケーションワークを通じて仕事理解を深めていただくとともに、内定者同士の交流の機会にもなっています。また、任意のスキルアップ研修やオンラインラーニングシステムも導入し、自身の苦手意識や強化したいスキルに応じて社会人に向けて準備を進めています。

 

■全社研修

※2022年10月1日現在の情報です。定期的に企画内容の見直しを図っています。

 

■新卒研修（新卒向け）

「主体的なビジネスパーソン」の育成を目的とし、新卒入社～1年間のカリキュラムが構成されています。

入社者全員に向けて全体研修と、配属される事業部ごとの導入研修を実施。会社生活における基礎知識習得を目的とした全体研修では、コンプライアンスや当社における業務システムの使い方、経費精算方法などを学んでいただきます。また、入社後も「セルフリーダーシップ」というテーマで目標設定等の考え方を学ぶコンテンツや、ポータブルスキル習得に向けた研修等、自身の強化したいスキルに応じて受講しています。

 

■スキルアップ研修

仕事をしながら能力開発をするためのフォローとして各研修を実施しています。

・社外講師研修

役割に応じて必要になる知識の習得と対応力を養ってもらうため、外部講師による研修も導入しています。営業やマーケティングなど幅広いテーマについての講義を開催しています。

・ビジネスナレッジ学習ツール（オンライン）

一般的なビジネス教養を学び、社員の市場価値を高めるためにビジネスナレッジを動画で学習出来るツールを導入しています。

なお、ただ自身だけの知識量の向上に留まらないよう、学んだ内容は組織の活性化や自身のインプット精度をあげることを目的として、周囲にアウトプットする課題を課すことで、自他ともに成長できる環境作りに努めています。

・各種社内交流会

様々な事業を展開する当社ならではの取り組みとして、事業部門内だけで情報やノウハウが蓄積しないように、事業部門を横断し、同じ境遇の社員同士が集まって、オフラインでのナレッジ共有会などを月に1度実施しています。

・OJTトレーナ研修

OJTトレーナとして必要になる心構え、基本スキルを学べる研修として、課長推薦にて実施しています。職場を巻き込みながら新入社員を育成することの大切さ知り、育成プランを考えます。

※新卒新入社員配属のある課への任意研修として実施

 

■管理職研修

経営に近い層として、組織を目標達成に導くためのスキルや戦略・方針を立案するために求められるスキル形成を支援しています。

 

・新任課長研修／新任部長研修／マネジメントハンドブック

課長職や部長職への昇進のタイミングに必須で受講いただく研修を設けています。若いうちからマネジメントに関わる機会が多い当社では、若くして管理職になっても適性なマネジメントが実現できるよう、このような新任研修や、管理職向けのマネジメントブックを作成し、新任課長・部長として最低限必要になる知識やノウハウをしっかりと学なべるようにフォローも行っています。

・コーチング研修

部下の指導・育成を行う上で、自身のマネジメントタイプの分析を行い、部下のモチベーションを引き出すためのコーチング手法を学んでいただきます。部下との関わり方や環境づくりなども考え、学べるようになっています。

・ビジョン策定研修

ビジネス環境の不確実性が高まっている現代においてもリーダーシップが発揮できるよう、部長職向けに開催しています。業界の未来を見据えたビジョンが策定できるよう、インプットとアウトプットを数日間かけて行います。

■E‐Learning

コンプライアンスや個人情報の取り扱いなど、日々アップデートされる社内外でのルールに関して、社員全員が一律に一早く対応できるようにするため、E-learningを導入しています。

 

■事業部別研修

・導入研修

マーケットの基礎知識や動向、ビジネスの仕組み・提供するサービスの詳細や営業トークなども学んでいただきます。また、社内システムの使い方や1日のスケジュールの立て方などを学び、すぐに現場で仕事に取り組めるようにフォローしています。

・階層別研修

事業部ごとに、全員が受講する研修や選抜された社員が受講する研修など、様々な研修を実施しています。個人の業務特性を把握する適性検査を導入したプログラムや、自身のモチベーションの再認識を目的とした内容、新企画に関するコンサルティング手法の勉強、及び新しいプログラムの技術を習得するための研修など、各事業部の特性に合わせた実践的な研修が行われています。

 

・フォローアップ研修

入社1年未満や2年～3年目向けに研修を実施しています。仕事の一連の流れを習得した段階で、成果最大化に向けて、仮説の検証手法や提案の精度向上、また、周囲を適切に巻き込み、自身の取り組みを効果的・効率的に推進する力を養うことを目的に研修を実施しています。例えば、業務プロセスに沿って、自身で何を工夫してきたか振り返り、上長からのフィードバックと照らし合わせて、明日からの業務を見直せるようなプログラムがあります。

 

■管理職候補・管理職研修

管理職候補者、管理職向けに研修を実施しています。

・管理職候補者向け

チーム運営を行うリーダーとしてのマインドセットや、拡大する組織を支えるための意識醸成、スキル習得などが可能な研修を実施しています。マネージャーの役割、仕事領域の全体像を理解し、マネージャーが遭遇する状況に対応するための考え方やヒントを学んでいただきます。また、人材育成に関する手法として、ティーチングやコーチングについて知識吸収をしながら、ロールプレイを通して身に付けられるように学んでいます。

・管理職向け

組織全体や個々人の生産性と目標達成の確率を高めるための研修を実施しています。効果的かつ効率的な戦略・戦術を実行できているか見直し、タイムマネジメントスキルを習得できるような内容を実施しています。自身の日々の行動を振り返り、管理職同士でアドバイスし合えるような時間も設けています。また、部下の指導・育成を行う上で、自身のマネジメントタイプの分析を行い、部下のモチベーションを引き出すためのコーチング手法を学んでいただきます。部下との関わり方や環境づくりなども考え、学べるようになっています。

 

マイナビの福利厚生に関する口コミ

実際の口コミからもマイナビの福利厚生面を見ていきましょう。

 

在籍5~10年　女性　営業 強み ・複数事業展開における1社内でのキャリア形成ができる点 ・充実した福利厚生、無理のない働き方 ・若手の成長環境 事業展望 ・50周年を迎え、膨大なデータをもとに各事業を一気通貫で運営できるように模索している。 ・1万人を超える社員ひとりひとりにどこまでビジョンや意識を浸透させられるかや体現できるかは課題である。

 

在籍5年〜10年　男性　元営業職課長 ステップとして利用するには良い企業だと感じている。若手が多く切磋琢磨できる環境であり、昇進できるポジションも多くある。ただずっといる社員や上司は福利厚生やブランドにしがみついてるように感じている。

 

在籍3年〜5年　男性　元人事 給与面は基本給が低めに設定されているが、ボーナスや地域手当などを含めて年収でいうとそれほど困らないかと思っている。 ボーナスは会社の業績によって割合が決まりますが個人の評価によって大きく左右されるので頑張るためのモチベーションに繋がっていると感じている。 福利厚生はさすがという大手という感じで、かなり充実していると感じている。

口コミを見てみると、福利厚生においては比較的良い印象であり、働きやすい環境と言えるでしょう。また、事業部や職種の選択肢が豊富にあるためキャリアアップの可能性に溢れていることが口コミからも分かります。

不満の部分についてはどこの会社でも一定数はあると思いますが、人数も増えてきて急成長してきた中で、大手企業らしい雰囲気の会社になってきていることが口コミからも分かります。

 

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