JTBの会社概要は?
2025/02/01

JTBの会社概要は?

JTB

1912年の創立以来、JTBでは「交流」という機会を通じて、お客様に寄り添い、お客様にいかに豊かな体験をしていただくかをひたすら追求してきています。お客様、旅行先である地域の皆様、様々な事業パートナーの方々をつなぎ、「旅」本来の豊さを実感していただくことを大切にされています。

旅行業を中心の事業としているものの会社の全体像について把握できない部分が多く、情報収集に苦労している転職希望者が多いのも事実です。

 

今回は、そんなJTBの会社概要や企業文化、事業内容について詳しく解説していきます。JTBの転職を考えている方は、ぜひ参考にしてください。

 

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JTBの会社概要

まず、JTBの会社概要を紹介します。

 

会社概要:JTB

社名 株式会社JTB
英文社名 JTB Corp.
創業 1912年3月12日
資本金 1億円
従業員 18,663名

(グループ全体 2023年3月31日現在)

代表取締役 社長執行役員 山北 栄二郎
所在地 東京都品川区東品川二丁目3番11号 

JTBビル

 

株式会社JTBは、東京品川に本社を置き、「ツーリズム事業」「エリアソリューション事業」「ビジネスソリューション事業」の3つの事業分野を中心に、ツーリズムを基盤として進化しながら、地域軸と企業軸でソリューションビジネスの拡大を図ります。

 

従業員数はグループ全体で約1.8万人以上の方が在籍されています。2024年の営業利益は303 億円億円と日本を代表する大企業の一つです。

 

また、JTBグループは約100社の子会社・関連会社から構成されており、アジア、欧州、米州と幅広い地域に海外現地法人を構えています。

 

JTBの企業文化

JTBは、「地球を舞台に、人々の交流を創造し、平和で心豊かな社会の実現に貢献する。

」をグループ経営理念に掲げております。ここでは、代表のメッセージと行動指針から、その特徴を探っていきます。

代表メッセージ

JTB グループは 1912 年の創立以来、地球を舞台に交流創造を続けてまいりました。

1世紀を越える営みは、お客様からのご愛顧と事業パートナー様との連携の賜物であり、厚く御礼申し上げます。

近年、サステナビリティに関する課題認識が、急速に社会に浸透しました。他方で交流には、地域振興を実現する”経済”、歴史や伝統芸能の振興に寄与する”文化”、心身の活力を満たす”健康”、人間形成の機会を広げる”学び” 、国や地域間の相互理解や友好を促進する”平和”の5つの力があります。これらはSDGsの考え方にも通じるものであり、創立以来JTBグループは、交流創造を通じて社会のサステナビリティに貢献してまいりました。

民族学では人類を「ホモ・モビリタス」と形容することがあり、そのゆえんは、地球上でこれほど拡散・移動してきた動物が他にないことです。すなわち、移動や交流は人類にとって根源的な欲求であり、翻ると、交流創造事業を事業ドメインとするJTBグループの存在意義は重要であると考えています。

交流とはすなわち”つながり”です。”つながり”が生み出す価値は無限です。旅行者と地域、企業と地域、旅行者と企業、あるいは日本と世界、リアルとバーチャルなど、つながりは多様です。そして、つながりが増えるほどイノベーションが生まれ、共創による社会課題の解決にもつながると信じています。

JTBグループは、お客様と事業パートナー様、あるいはお客様同士や事業パートナー様同士を”つなぐ・つなげる”ことで、地球を舞台に「新」交流時代を切り拓いてまいります。引き続きのご愛顧を、どうぞよろしくお願い申し上げます。

 

株式会社JTB

代表取締役 社長執行役員 山北 栄二郎

 

株式会社JTBの代表取締役山本栄二郎は、JTBグループの経営理念である「地球を舞台に、人々の交流を創造し、平和で心豊かな社会の実現に貢献する」その大前提となるのが豊かな地球の存続と捉えています。コロナ・パンデミックは収まりましたが、国連事務総長により”グローバル・ボイリング”と表現された気候変動は、カナダやハワイ・マウイ島での森林火災の遠因となり、私たちが地球市民の一員として速やかに行動する必要があることを示唆しています。コンプライアンスを最優先に、私たちの企業活動ひとつひとつが経営理念を実現し、持続可能なツーリズム産業の未来につながるものとなるよう、弛まぬ努力を続けていくことを約束しています。

 

JTBの企業理念

企業理念や価値観をご紹介していきます。ぜひ面接対策の企業研究として参照ください。

 

The JTB Way

The JTB Wayは、JTBグループと社員のあり方を表したもの。

日々の行動において立ち返る原点であり、

我々の存在意義、進むべき方向性を示した道しるべ。

全ての企業活動、社員の行動の支柱となるものです。

 

グループ経営理念

地球を舞台に、人々の交流を創造し、

平和で心豊かな社会の実現に貢献する。

 

グループ経営ビジョン

地球を舞台に

「新」交流時代を切り拓く。

 

未私たちがお客様に約束すること

私たちは、地球を舞台に自然、文化、歴史とのふれあいや

人々の交流を創造し、お客様にとっての感動や喜びと成果の実現を追求します。

私たちは、お客様と共に歩んできた100年を大切にし、

これからも「価値ある出会い」を創造し続け、

サステナブルな社会の発展に貢献します。

 

ブランドスローガン

感動のそばに、いつも。

 

JONE JTB Values

信頼を創る- Create trust –

私たちは常に誠実に、一人ひとりの心に寄り添い続けて、

信頼を創りあげていきます。

挑戦し続ける- Rise to the challenge –

私たちはお客様や社会の期待を超えるために、

自ら挑戦し続けます。

笑顔をつなぐ- Keep smiling –

私たちの笑顔で、お客様の笑顔をつなげます。

 

JTBの事業内容

JTBは、旅行事業のイメージが強いですが、実は様々な事業を展開しています。今回は、JTBの事業内容、具体的な取り組み、そして未来を見据えた新規事業についてご紹介します。

 

JTBには、大きく分けて3つの事業があります。「ツーリズム事業」「エリアソリューション事業」「ビジネスソリューション事業」の3つの事業分野を中心に、ツーリズムを基盤として進化しながら、地域軸と企業軸でソリューションビジネスの拡大を図ります。

以下それぞれ詳細を記載していきます。

 

ツーリズム事業

ビジョン

交流創造事業の基盤として、ビジネスモデルの革新に取り組む

 

ドメイン

ツーリズム事業(トラベル・地域交流)

これからのツーリズム事業

ツーリズムにまつわるすべてをデジタルで有機的につなげ、日常から旅のあらゆるシーンまで、お客様の快適・最適をお届け。

 

【事業内容紹介】

・旅行サービスのデジタル化

あらゆるシーンでお客様の実感価値を高めるために、DXに取り組んでいます。

①チャネルやツアーの自由度、旅行サービスのデジタル化

旅先の店舗のスタッフや、旅行訪問別の専門スタッフなど、専門性の高いコンサルティングをオンライン相談で提供。

 

②オンライン旅行相談

JRや航空機と宿泊をダイナミックパッケージ化し、商品選択の自由度を向上。価格もフレキシブルに最適化。

 

・旅ナカの利便性

お客様個々に合わせた魅力的な旅ナカ素材を、スマートフォンを活用してデジタルにお届け。旅先での気分に合わせた観光体験の自由なアレンジを、旅行先でデジタルに実現。

 

・着地(旅先)視点での旅行の魅力向上

Destination Management Companyとして、各組織が、自らの地域の魅力を高める取り組みを行っています。

エリア型商品・テーマ型商品

(個別事例) 美術館や博物館等の共通入場・割引券に、Web販売の仕組みを提供。

 

地域の旬の魅力を掘り起こし、地域活性化を目指す誘客キャンペーン「日本の旬」を1998年より実施。

 

・日常シーンのサービス充実

旅マエや旅ナカ以外、日常シーンでのお客様接点の充実に向け、コンテンツを充実させています。

知的好奇心をくすぐる情報のお届け

ライフスタイルに寄り添うことを目的に、従来の旅行軸(見る・食べる・遊ぶ)に加え、新機軸(知る・創る・学ぶ)での るるぶ を発刊。

 

・観光振興・地域活性化領域のサービス(自治体・行政機関向け)

地域のマネジメント(魅力づくり)とマーケティング(誘客活動)に、地域交流事業として取り組んでいます。

具体的には、観光戦略策定を起点に、観光コンテンツ開発など一気通貫でサポート。宿泊予約データを基軸に、観光マーケティングに必要なデータを提供するプラットフォームを構築。「海の京都」DMO観光戦略策定およびコンテンツ開発・着地型旅行商品開発。

 

・旅行を起点に進化させたサービス(学校・教育機関向け)

教育現場への深い理解と、ソリューション提供力を活かして、学校行事をトータルでデザインしています。

学校行事トータルデザイン

学校や地域の特性に基づいて、旅行行事やキャリア教育などの教室外活動と教室内活動を体系的に組み合わせ、育みたい資質や能力の育成に貢献。

 

エリアソリューション事業

ビジョン

多様な事業者との共創によりエリア・地域の持続的な発展を追求し続けそれを実現する存在となる。

 

ドメイン

エリア・地域の発展に貢献する長期契約型(ストック型)ビジネス領域

これからのエリアソリューション事業

地域・エリアを1つのテーマパークのように「つなげ、価値を高める」

①観光DX

②観光地整備・運営支援

③エリア開発

 

【事業内容紹介】

・観光DX

自治体やDMO、観光事業者のDX推進に向けたソリューションを提供し、旅行者の体験価値を高めることで、地域の観光DXを実現します。

流通プラットフォーム(観光事業者のデジタル化

入場チケット販売のプラットフォーム(チケットHUB)や、体験アクティビティ商品やツアー商品の予約販売・在庫管理のプラットフォーム(JTB BÓKUN)を提供。事業者におけるD2Cの取り組みや、非接触でのオペレーションの実現を支援。

 

・流通プラットフォームの統合API

DMOや観光協会、MaaS事業者などのサイト内で、多様な商品をまとめて販売・管理できるソフトウェアを提供。

 

・観光地整備・運営支援(地域向け商品・サービス)

観光を基軸とした地域の整備・運営に向け、物流や金流、情報流のソリューションを提供します。

ふるさと納税

旅行好きが利用したいふるさと納税サイト№1 (※) を獲得した「ふるぽ」、地域と企業をつなぐ「ふるさとコネクト」で、生活者や企業と地域を橋渡し。

 

・観光地整備・運営支援(宿泊事業者様向け商品・サービス)

地域への誘客の核となる宿泊事業者様の課題に着目し、経営や事業を支援するソリューションを提供します。

多言語デジタルコミュニケーション

部屋に設置したQRコードをスマートフォンでゲストが読み取ると、言語設定を自動で認識し、スマートフォンが施設の情報端末に。210施設30,000室へ導入中(2022年4月時点)。

 

・観光地整備・運営支援(観光人材領域サービス)

観光人材の不足や、産業の競争力を高める人材育成を課題と捉え、人材領域のソリューションを提供します。

ツーリズム産業向け総合人材サービス

ワールドホールディングス様の保有する人材募集・採用・管理ノウハウと、JTBグループが保有する独自のホスピタリティメソッドに則った人材育成ノウハウを融合し、新たな人材ソリューションサービスを提供。

 

・観光地整備・運営支援(施設空間・運営サービス)

ハード整備から運営管理まで、交流の拠点となる施設へのトータルソリューションを提供します。

施設運営の総合プロデュース

高品質な運営力と集客力で、全国60カ所以上の施設を戦略設計から実行支援まで運営プロデュース。施設を交流拠点と捉え、人と地域の交流を生み出すことで地域全体の持続的な価値と地域社会の豊かさ向上を実現。

 

・エリア開発

地域行政や事業者との共創、自主事業の開発を通じて、観光地の価値向上と持続的な発展を実現します。

戦略エリアを特定し、共通のビジョンのもとエリア全体と観光事業者の課題解決の「つなぎ手」となって、観光客が何度も訪れ、長く滞在したくなるような、魅力的な観光エリアの実現を目指し、既存コンテンツと新たに創出するコンテンツを有機的に接合していきます。

 

・万博・IR

2025年大阪・関西万博の開催や、観光振興に向けた公共政策である日本型IR(統合型リゾート)を機会と捉えて、サービスの高度化を加速。

 

ビジネスソリューション事業

ビジョン

成長戦略として、企業課題を起点としたソリューション ビジネス拡大に取り組む

 

ドメイン

企業向けコミュニケーション領域(インナー・アウター)

これからのビジネスソリューション事業

社内外の幅広い商品・サービス提供を通じて、企業に関わるコミュニケーション課題を中心とした各種課題解決を図ります。

 

【事業内容紹介】

・Meetings &Events(M&E)

M&Eを戦略の重点テーマと定め、企業のアウター (顧客)・インナー (従業員) 課題の解決をサポートします。

様々なスタイルのビジネスイベント運営

企業のアウター課題やインナー課題を的確に捉え、リアルやオンライン、ハイブリッドなど多様なスタイルのビジネスイベントを企画運営。日本国内のみならず、世界各地での開催にも対応。

 

・ビジネスイベント統合管理の包括サービス

企業戦略の達成に向け、ビジネスイベントを統合的に管理。KPI設定や運用プロセスチェック、運営、データ分析など包括的なサポートで、実施効果の向上と可視化を実現。CVENT社のシステムも活用し、データに基づく効果検証を実施。日本企業のみならず、世界各国の企業ニーズに対応。

 

・EVP(Employee Value Proposition)​

EVPを戦略の重点テーマと定め、企業のインナー課題の解決をサポートします。

25年にわたる独自のワーク・モチベーション理論の研究を基に、組織課題の把握から解決をワンストップで提供できるHRサーベイを、JTBコミュニケーションデザインが開発。従業員意識調査をベースに、組織の状態を定量的に可視化し、組織の自律的な変革を促すための具体的な施策を提案。

 

・法人向け人材育成コンサルティング

モチベーションとホスピタリティの独自メソッドにのっとった人材育成コンサルティングサービスを提供。企業や官公庁など、1,000組織を超える幅広い産業への支援を実施。

 

・社内経費精算の効率化

旅費精算を中心に経理業務を効率化する経費精算システムJ’s NAVI NEOを提供。JTBの出張・チケット手配の知見に基づいた、使いやすいシステムを開発。電子帳簿保存法にも対応。

JTBが持つさまざまな強みと、顧客・パートナーの強みを集積した共創を通じて、環境・社会課題の解決に努め、産業界の新たな価値と社会的インパクトの創出を図っています。

 

JTBの関連会社

JTBは、多岐にわたる事業を展開するため、多くの関連会社を有しています。一例を挙げると、下記のとおりです。

 

・株式会社JTBガイアレック

・株式会社トラベルプラザインターナショナル

・株式会社JTBグローバルアシスタンス

・株式会社Fun Japan Communications

・株式会社JTB Inbound Trip

 

エリアソリューション

・株式会社JTBビジネスイノベーターズ

・株式会社JTB商事

・沖縄JTB株式会社

・株式会社JTBパブリッシング

 

ビジネスソリューション

・株式会社JTBビジネストラベルソリューションズ

・株式会社JTBコミュニケーションデザイン

・株式会社JTB Next Creation

 

グローバル

・株式会社JTBグローバルマーケティング&トラベル

事業基盤機能

・株式会社JTB総合研究所

・株式会社JTBビジネストランスフォーム

・株式会社JTBデータサービス

 

独立会社群

・ジェイアイ傷害火災保険株式会社

・JTB旅連事業株式会社

・株式会社J&J事業創造

・株式会社JCBトラベル

・株式会社J&Jギフト

 

関係団体

・一般財団法人日本健康開発財団

・学校法人国際文化アカデミー

 

国内だけでも数多くの会社を展開しており、海外もアジア圏からアメリカ、欧州などにも広がっています。

これらの関連会社は、JTBグループとして連携し、それぞれの専門性を活かしながら、より良い製品やサービスの提供を目指しています。例えば、JTBグローバルマーケティング&トラベル(通称JTBGMT)はそのミッションを背景にJTBグループの訪日インバウンド機能特化型会社として今日まで欧米を中心とした世界の国々から数多くのお客様に日本の魅力を紹介し続けてきております。

観光立国を目指す日本のリーディングDMC(デスティネーションマネジメントカンパニー)として、個人旅行、MICEと呼ばれる国際的なミーティング、企業インセンティブ、国際会議や大型イベント、観光性旅行、教育旅行などのあらゆる機会を通して国際交流のベストソリューションを提供し、JTBグループのネットワークと連携しながらグローバルDMCとして成長していっています。

 

これらの関連会社を通じて、JTBは世界中のお客様に、より良い暮らしを提供するための製品やサービスを届け続けています。

 

JTBへのご転職をお考えの方へ

JTBをはじめとする大手企業への転職は難易度が高く、十分な面接対策なしでは内定獲得が難しいと言われています。 弊社 sincereed では、転職市場の動向や選考対策、さらには入社後の早期活躍についてもアドバイスが可能です。 JTBへの転職にご興味がある方は、関連業界の情報提供やキャリアの選択肢についてお話しできますので、ぜひ一度ご相談ください。

 

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