
JTBの中途採用・転職難易度、採用倍率は?トップエージェントが明かす対策方法
JTBは、日本を代表する旅行業界のリーディングカンパニーであり、個人旅行や法人向けサービス、地域活性化プロジェクトなど幅広い事業を展開する総合観光企業です。「感動のそばに、いつも。」という企業理念のもと、旅行を通じて人々に喜びを提供し、社会や地域と共に発展していく姿勢が強く評価されています。また、近年ではデジタル化(DX)を活用した新しい観光体験の創出や、SDGsを意識した地域振興にも注力しており、その挑戦的な姿勢が大きな魅力です。
一方で、JTBへの転職は「難易度が高い」といわれています。その理由は、観光業界ならではの高い専門性や、課題解決力、顧客満足を追求するホスピタリティ精神が求められるからです。また、DXの推進に伴い、デジタルスキルやデータ活用能力がある人材が高く評価される傾向もあります。
JTBへの転職を成功させるためには、企業文化や求められるスキルや選考ポイントを理解することが重要です。ここでは、弊社sincereedの転職ノウハウの一部から、JTBへの転職成功ポイント」をご紹介していきます。
そもそもなぜJTBの中途採用倍率はなぜ高いのか?
倍率が高い理由としては、
(1)応募数が多い
(2)高い「専門性」が求められる
(3)面接の通過率が低い
の3点が挙げられます。
(1)応募数が多い
JTBは日本最大手の旅行会社であり、旅行業界で圧倒的な知名度と信頼を誇っています。「JTB」というブランドは、長い歴史の中で培われた高品質なサービスと顧客満足度の高さを象徴しています。そのため、旅行業界未経験者や他業界からの転職者にとっても「安心感がある」「自信を持って働ける」と感じられることが、応募数の多さに繋がっています。
また多岐にわたる事業展開の中で、異業界からの中途採用も積極的に行っています。そのため、「旅行業界未経験だけどチャレンジしたい」という人や、特に法人営業経験やマーケティングスキル、デジタル分野の知識を持つ人材は、業界経験がなくとも活躍できる可能性が高いため、多くの応募が集まる傾向があります。
(2)高い「専門性」が求められる
JTBは個人向け旅行だけでなく、法人向けのMICE(会議・インセンティブ旅行・展示会)事業、地域活性化プロジェクト、インバウンド事業(訪日外国人対応)など多岐にわたる事業を展開しています。それぞれの分野で求められる専門知識やスキルが異なるため、特定の分野に深い知見を持った人材が求められる傾向があります。
例えば、法人向け営業であればBtoB営業の経験や契約交渉力が重視される一方、地域活性化プロジェクトでは自治体との調整能力やマーケティング知識が必要です。どのポジションでも「特化したスキル」が求められるため、未経験での転職はハードルが高くなることがあります。
つまり、業界未経験者でも、その職種においての一定のスキルや、JTBの事業内容と大きく関わる実績が必要となってきます。
(3)面接の通過率が低い
上記2点の通り、人気企業であり、採用ポジションでの求めるスキルから、おのずと面接通過率も低くなっています。JTBで実現したいことはもちろん、挑戦を恐れずに新たな成長領域に取り組む姿勢や、積極的に新しい知識を吸収し自らの力で行動できる主体性についても書類選考、面接でも評価されるため、同社の具体的なニーズと自分の経験をマッチさせることが重要です。また面接でのこれらのアピールはもちろん論理的思考能力やコミュニケーション能力もポイントとなってきます。
さらになぜJTBなのか、ポジションによっては同業他社の可能性もあるため、なぜJTBでなければいけないのかを論理的に述べることがポイントとなっており、その通過率は低くなっています。
どのような対策が必要か?
JTBへの転職では面接対策が重要なポイントとなります。書類においても実際に不採用になっているケースもあるため、ここでは書類、面接と合わせて、どのような対策が必要なのかご紹介していきます。
書類対策
一般的な書き方で問題ありませんが、応募ポジションと親和性のある経験、スキルをアピールしましょう。専門職であればどんな業務内容を経験してきたのか、企画系であれば実績を記載するようにしましょう。転職エージェントに相談し、客観的な意見も交えてブラッシュアップしながら進めると良いかと思います。応募書類の重要なポイントは人事担当者に「会ってみたい」を思ってもらうことです。どんなに人物面がよくてもこの書類選考で落ちてしまっては面接で何も伝えられません。
例えば、担当したプロジェクトの概要、目的、規模、期間、チーム構成などや、自分の役割や責任、具体的な成果や達成した目標、プロジェクトで使用した技術やスキル、ツールなども記載すると良いでしょう。また自分の強みや特長を具体的にアピールすることも必要です。
面接対策
JTBへの転職で面接を突破するためには、事前準備とポイントを押さえた対策が重要です。
企業研究を徹底する
JTBの事業内容やビジョンを理解することは面接対策の基本です。特に以下のポイントを押さえましょう。
JTBのビジョンと理念
「人々に感動体験を提供する」というJTBの理念に共感していることを示し、それに関連する自分の価値観や経験を語れるように準備しましょう。
事業領域と最近の動向
JTBの事業は、個人旅行、法人向けMICE、地域活性化プロジェクト、インバウンド事業など多岐にわたります。また、近年ではDX(デジタルトランスフォーメーション)やSDGsへの取り組みにも注力しています。こうした事業内容やトレンドに関連する知識を持っていることを面接で伝えると好印象です。
競合との差別化
HISや近畿日本ツーリストなど、他の旅行会社との違いを調べ、JTB独自の強みに触れた質問や回答を準備しておくと、企業への理解度をアピールできます。
よくある質問を想定して準備する
JTBの面接では、一般的な質問に加え、旅行業界やJTBの事業に関連した質問が出されることが予想されます。以下はよくある質問例と対策です。
「なぜJTBを志望したのですか?」
志望動機は「JTBを選んだ理由」と「自分の強みがJTBでどう活かせるか」を含めて答えましょう。たとえば、「地域活性化プロジェクトに共感し、自分のマーケティング経験を活かして地域観光の魅力を広げたい」といった具体例を用いると説得力が増します。
「これまでの経験で苦労したことと、それをどう乗り越えましたか?」
過去の仕事での課題や困難な状況を説明し、それをどう解決したか、そして得られた学びを具体的に述べます。JTBは課題解決力を重視するため、「相手のニーズを把握して解決策を提案した経験」などを話すと良いでしょう。
「旅行業界での経験がなくても活躍できると思いますか?」
業界未経験者の場合、自分の経験がどのようにJTBの仕事に活かせるかを具体的にアピールします。たとえば、営業経験がある場合、「顧客の課題を把握し、それに応じた提案をするスキルがJTBの法人営業で役立つ」といった形で説明すると良いです。
「JTBの競合企業についてどう思いますか?」
競合企業(HIS、楽天トラベルなど)との違いを調べ、「JTBは地域活性化や顧客に寄り添った提案力が強み」といった分析を含めて答えることで、業界理解の深さをアピールできます。
「あなたの強み・弱みは何ですか?」
自分の強みを、具体的なエピソードを交えて説明します。弱みについては「現在改善に取り組んでいること」を添えて、成長意欲を示しましょう。
「JTBでどのように貢献したいですか?」
応募職種やJTBの事業内容に合わせ、自分がどのような形で貢献できるかを具体的に説明します。たとえば、法人営業職であれば「クライアントの課題を把握し、旅行プランを通じて課題解決に貢献したい」などの回答が考えられます。
自己PRの準備
JTBは「チームワーク」「ホスピタリティ精神」「課題解決力」を重視する企業です。自己PRではこれらのポイントに沿ったエピソードを準備しましょう。
チームワークの事例
「以前、プロジェクトメンバー間で意見が対立した際、全員の意見を整理し、妥協案を提案してプロジェクトを成功に導きました。この経験から、異なる考えを持つ人と協力する大切さを学びました。」
ホスピタリティ精神の事例
「クライアントからの難しい要望に応えるため、徹底的にヒアリングを行い、独自の提案を行った結果、信頼関係を築けた経験があります。お客様の期待を超える価値を提供する姿勢はJTBの業務でも活かせると考えています。」
JTBならではの面接対策
JTBの面接では、「人を喜ばせたい」という気持ちを持っているかどうかが重要視されます。そのため、以下を意識して準備してください。
感動体験を語る
「これまでに旅行やサービスを通じて感動した経験」を聞かれることがあります。JTBが提供する価値に共感していることを伝えるために、自分が感動したエピソードを準備しておきましょう。
課題解決力をアピール
観光業界では予測不能な状況が発生しやすいため、問題を解決した具体的なエピソードを語れるようにしておきましょう。
さらに、面接の最後に必ず「何か質問がありますか?」と聞かれることが多いので、企業のビジョンや具体的なプロジェクトに関する質問をいくつか準備しておきましょう。これにより、企業に対する関心と理解度をアピールできます。
ただあまりにも応募ポジションとかけ離れた質問は逆効果になります。例えば経営メンバー出ない方へ、「今の企業の経営課題と、これからの戦略について伺いたいです」といってもちょっと違いますよね?いわゆるネットから取ってきた質問ではなく、自分自身が面接準備などで疑問に思ったことなど「自分目線」での質問を用意するようにしましょう。
転職エージェントに相談する
JTBがどのような人材を求めているのか」を的確に把握することが転職成功のカギとなります。sincereedではJTBへの転職支援数も多く、「どんな人材を求めているのか」このポイントを熟知しており、選考ノウハウはもちろん、入社事例やWebサイトには掲載されていないエクスクルーシブな情報も提供させていただきます。まずは一度ご相談頂ければ幸いです。
求める人材像
ホスピタリティ精神を持つ人
JTBは「お客様に感動を提供する」ことを企業理念の中心に据えています。そのため、旅行業界やサービス業で働く上で不可欠なホスピタリティ精神を持ち、「人を喜ばせることにやりがいを感じられる人」が求められます。
JTBの採用サイトでも、「お客様のために、どこまで真剣になれるか」という姿勢が問われると記されています。
課題解決力がある人
JTBは「課題解決型ビジネス」を掲げており、旅行の企画・販売だけではなく、地域活性化や企業の課題解決を目指す提案型サービスを展開しています。そのため、顧客の課題を理解し、最適な解決策を考える力が求められます。
採用サイトには「課題をビジネスチャンスに変えられる人材」が求められると記載されており、JTBの事業成長を支える人材像として明確にされています。
デジタルスキルやDXへの理解がある人
観光業界全体がDX(デジタルトランスフォーメーション)を推進する中、JTBもデジタル技術を活用したサービスの拡充を行っています。そのため、デジタル分野の知識やスキルが求められるポジションが増えています。
求められるスキル例:
データ分析を通じて顧客ニーズを把握し、新たなマーケティング戦略を立案する力。
オンライン予約システムの改善や、新たなデジタルサービスを構築するための知識。
ITやプラットフォームを活用して効率的かつ高品質なサービスを提供するスキル。
多様なバックグラウンドを持つ人
JTBは多岐にわたる事業を展開しているため、幅広い分野の経験者を求めています。特に中途採用では、観光業界の経験がなくても、他業界で培った専門性やスキルが評価されるケースがあります。
歓迎される経験・スキル:
法人営業の経験:クライアントのニーズを引き出し、提案型の営業ができる人。
マーケティングの経験:市場データを活用し、消費者行動を分析するスキル。
プロジェクトマネジメントの経験:複数のステークホルダーと協働し、プロジェクトを成功させた実績。
語学力:インバウンド需要が増える中で、英語や中国語などの語学スキルは大きな強みになります。
JTBでは多くの異業種出身者が活躍しているため、多様なバックグラウンドを歓迎していることが伺えます。
チームワークを重視できる人
JTBの仕事は、社内外の多くの関係者と連携しながら進めるケースが多いため、チームプレーが重要視されます。特に、複雑なプロジェクトを進める中で、メンバー間の調整や協働を円滑に行える力が必要です。
他部署や取引先と連携して、旅行プランや地域振興プロジェクトを成功に導いた経験。チーム内での調整役として、円滑なコミュニケーションを図った実績など。
柔軟性と適応力を持つ人
旅行業界は、社会情勢や市場環境の変化を受けやすい業界です。例えば、コロナ禍ではインバウンド事業が打撃を受けた一方で、国内旅行や地域活性化事業に注力するなど、柔軟に戦略を変更しています。そのため、環境の変化に応じて柔軟に対応できる適応力が求められます。
JTBの選考フローは?
JTBの選考フローは以下のようになっています。ポジションに応じて面接回数や、オンライン・対面など異なってきます。応募から内定までは、大体1~2カ月程度となっています。書類選考を行ない、数回の面接をさせていただいた上で、最終的に採用者を決定いたします。
書類選考
提出した履歴書・職務経歴書をもとに、JTBの人事部や採用担当者が書類選考を行います。この段階で、応募者がJTBの求める人材像(スキル、経験、志向性など)に合致しているかを評価します。
1次面接
一次面接では、応募ポジションに応じた専門知識やスキル、これまでの業務経験を具体的に聞かれることが多いです。面接はオンラインで行われますが、ポジションや選考状況によってによっては複数回行われる場合もございます。
最終面接
最終面接では、最終面接では、役員や幹部クラスの社員が面接官を務めます。この段階では、応募者の価値観や理念がJTBの企業文化と合うかどうかが見極められます。原則対面となるため、身だしなみや清潔感など、特にお客さまとの折衝が求められる職種においては注意が必要でしょう。
JTBへの転職理由
JTBへの転職理由として、以下のような声が多くありました。
転職理由①:旅行業界トップ企業で社会貢献に携わりたい
「私はずっと旅行業界に興味がありました。特にJTBさんの地域活性化プロジェクトや観光を通じた地方創生の取り組みには、以前から強い共感を抱いていました。これまで私は法人営業の仕事を通じて、顧客の課題を解決する提案力やプロジェクトマネジメントスキルを磨いてきました。その経験を活かして、今度は旅行という形で地域や社会に貢献したいと考えています。JTBさんのような業界トップ企業で挑戦することで、大きなスケールの仕事に携わりたいと思い、転職を決意しました。」
転職理由②:お客様に感動体験を提供できる仕事がしたい
「私がJTBさんを志望する理由は、お客様に『感動』を提供する仕事ができる点に魅力を感じたからです。以前、家族旅行でJTBさんのサービスを利用した際、こちらの要望以上の提案をしていただき、非常に満足度の高い体験をしました。その時、『お客様の期待を超えるサービスを提供する』という企業理念が、まさに現場で実現されていることを実感しました。私もサービス業での経験を通じて、顧客満足を追求してきたので、このスキルをJTBさんで活かし、より多くの方に感動を提供したいと考えています。」
転職理由③:DX推進や新しい観光の形に挑戦したい
「観光業界が大きく変化している今、デジタル技術を活用した新しいサービス開発に挑戦したいと考えています。JTBさんは、DXを推進しながらオンライン予約システムの改善や顧客データを活用したマーケティングなど、デジタルの力で事業を進化させている点に魅力を感じました。私自身、前職でデータ分析を通じたサービス改善に携わっており、DXの知識や経験を持っています。その経験を活かして、JTBさんで未来の観光体験をつくる一翼を担いたいと考え、転職を決めました。」
転職理由④:チームでの価値創造に魅力を感じた
「私がJTBさんを志望したのは、チームで連携して大きなプロジェクトを進める社風に魅力を感じたからです。口コミや転職サイトを拝見する中で、JTBさんでは個人プレーではなく、チームとしてお客様に最適な提案を行う姿勢を大事にされていると知りました。私もこれまで、複数部署を巻き込んだプロジェクトに携わり、チームで成果を出すことにやりがいを感じてきました。こうした経験を活かしながら、JTBさんでさらに大きな価値を生み出すプロジェクトに携わりたいと思っています。」
JTB 会社概要
社名 | 株式会社JTB(英文名:JTB Corp.) |
本社所在地 | 東京都品川区東品川二丁目3番11号 JTBビル |
代表者 | 取締役会長 髙橋 広行、代表取締役 社長執行役員 山北 栄二郎 |
設立 | 1912年 3月 |
資本金 | 1億円 |
従業員数 | 18,663名(グループ全体 2023年3月31日現在) |
JTB グループ経営理念(ミッション)
地球を舞台に、人々の交流を創造し、平和で心豊かな社会の実現に貢献する。
JTB グループ経営ビジョン
地球を舞台に「新」交流時代を切り拓く。
私たちがお客様に約束すること(ブランド・プロミス)
私たちは、地球を舞台に自然、文化、歴史とのふれあいや人々の交流を創造し、お客様にとっての感動や喜びと成果の実現を追求します。
私たちは、お客様と共に歩んできた100年を大切にし、これからも「価値ある出会い」を創造し続け、サステナブルな社会の発展に貢献します。
ブランドスローガン
感動のそばに、いつも。
Perfect moments, always
お客様に感動を提供するため、近しい存在であり続けること。
お客様が感動で満ち足りたとき、その傍には我々がいること、を約束したもの。
ONE JTB Values
ONE JTB Valuesとは、グループ経営ビジョンの実現、経営方針の具現化、お客様に約束すること(ブランド・プロミス)の体現に向けて、グループの全ての社員が大切にし、日々の判断・行動の基準となる「共通の価値観」のことです。
ONE JTB Valuesに込められた思い
信頼を創る
私たちは常に誠実に、一人ひとりの心に寄り添い続けて、信頼を創りあげていきます。
「信頼」は、「人」が最大の財産である私たちの事業の根底を支えるものです。私たちは、過去からの「信頼のバトン」を受け継ぐとともに、これからもステークホルダーの皆様との関係性の中で創り上げて参ります。
挑戦し続ける
私たちはお客様や社会の期待を超えるために、自ら挑戦し続けます。
お客様の期待に応えることは当然とした上で、私たちの「挑戦」はその期待を超えるためのものです。私たちは、社会課題の解決にも挑戦し、持続可能な社会の実現を担う企業として成長することで、社会からの期待に応え、期待を超える存在となることを目指します。
笑顔をつなぐ
私たちの笑顔で、お客様の笑顔をつなげます。
私たちは自分たちの仕事に誇りとやりがいを持ち、笑顔あふれる組織、会社を目指します。そして「感動のそばに、いつも。」居続ける存在として、私たちが関わる全ての人を笑顔にし、更にその人が関わる人との笑顔の場面を創り出すことで、心豊かな社会の実現に貢献していきます。
JTBの事業内容
JTBの事業内容は非常に幅広く、多岐にわたる分野で展開されています。旅行業界のリーディングカンパニーであるJTBは、単なる旅行商品の提供にとどまらず、法人向けサービスや地域活性化、デジタルを活用した新しい観光体験の提供など、さまざまな事業を通じて社会に貢献しています。
ツーリズム事業
個人向け・法人向けの旅行事業
JTBの中核となる事業であり、国内外の旅行プランを提供。
パッケージツアー:「エースJTB」や「ルックJTB」などのブランドで、国内外の旅行パッケージを展開。お客様のニーズに合わせた多彩な旅行プランを提供しています。
ダイナミックパッケージ:航空券や宿泊施設を自由に組み合わせることで、個人の好みに合わせた旅行プランをカスタマイズ可能にするサービス。
オーダーメイド旅行:富裕層や特定のニーズを持つ顧客に向けて、個別対応のプライベートツアーやラグジュアリーな旅行を提供。
オンライン予約サービス:JTBの公式サイトやアプリを通じて、航空券、宿泊施設、交通機関の予約が可能。デジタルツールを活用して利便性を向上しています。
学校行事トータルデザイン:学校や地域の特性に基づいて、旅行行事やキャリア教育などの教室外活動と教室内活動を体系的に組み合わせ、育みたい資質や能力の育成に貢献。
企業の福利厚生サービス:企業の従業員向けに、旅行やレジャー施設の優待サービス、福利厚生制度を支援するプラットフォームを提供。
エリアソリューション事業
観光DX
自治体やDMO、観光事業者のDX推進に向けたソリューションを提供し、旅行者の体験価値を高めることで、地域の観光DXを実現
観光地整備・運営支援(地域向け商品・サービス)
観光を基軸とした地域の整備・運営に向け、物流や金流、情報流のソリューションを提供。旅行好きが利用したいふるさと納税サイト№1 (※) を獲得した「ふるぽ」、地域と企業をつなぐ「ふるさとコネクト」で、生活者や企業と地域を橋渡し。
観光地整備・運営支援(宿泊事業者様向け商品・サービス)
地域への誘客の核となる宿泊事業者様の課題に着目し、経営や事業を支援するソリューションを提供します。
観光地整備・運営支援(観光人材領域サービス)
観光人材の不足や、産業の競争力を高める人材育成を課題と捉え、人材領域のソリューションを提供
観光地整備・運営支援(施設空間・運営サービス)
ハード整備から運営管理まで、交流の拠点となる施設へのトータルソリューションを提供
エリア開発
地域行政や事業者との共創、自主事業の開発を通じて、観光地の価値向上と持続的な発展を実現(2025年大阪・関西万博の開催や、観光振興に向けた公共政策である日本型IR(統合型リゾート)を機会と捉えて、サービスの高度化を加速。)
ビジネスソリューション事業
Meetings &Events(M&E)
M&Eを戦略の重点テーマと定め、企業のアウター (顧客)・インナー (従業員) 課題の解決をサポート
EVP(Employee Value Proposition)
EVPを戦略の重点テーマと定め、企業のインナー課題の解決をサポート
総務系ソリューション・経費削減サービス
管理部門の課題を解決するソリューションを提供し、企業の総務系課題の取り組みをサポート
グローバル領域(訪日インバウンド事業含む)
訪日インバウンド事業
日本到着後のツアー企画・実施。サンライズツアーは、1964年以来、延べ800万人以上の訪日外国人観光客をお迎えしてきた日本初のパッケージツアーブランドです。2022年にはサステナブル・ツーリズムの審査を行う国際認証団体より、ツアーブランドとして日本初取得となる最上位認証”Travelife Certified”を取得。
Meeting & Event:文化交流イベントのプロデュース
教育と文化交流を深めることを目的とした「ホノルルフェスティバル」のプロデュースを行っています。1995年の第一回以来、今や毎年3月に開催されるハワイの恒例行事として定着。環太平洋の文化交流促進事業として、ハワイにおける最大の文化交流イベントとなっています。
各国を拠点とした取り組み
各国の政府観光局と連携し、持続可能な観光を実現すべく様々な取り組みを行っています。一例として、スイス政府観光局と連携のもと、スイスにおける持続可能なツーリズム「Swisstainability」の推進や、カナダ観光局とのサステナビリティ関連ツアーの企画が挙げられます。
グローバルマーケティング支援
海外展開を目指す企業に対して、各国に拠点を持つJTBグループだからこそできるのマーケティング支援を行っています。一例として、子どもの国際基礎学力検定を実施する連携パートナーをお探しの企業様の課題解決として、JTB社内外を含めたローカルネットワークの強みを活かし、検定のグローバル化に大きく貢献。
JTBの育成制度
JTBでは、社員一人ひとりがキャリアを成長させ、企業としての競争力を維持するために、さまざまな育成制度を提供しています。新入社員から中堅社員、管理職まで、それぞれのキャリア段階やスキルレベルに応じた研修や制度が充実しているのが特徴です。
JTBユニバーシティ
持続的な価値創出の源泉は「人財」であり、社員の成長・活力が企業グループ及び各事業の成長・飛躍・変革を支えるという考え方に基づいた、社員の成長を支援するグループ横断型人財開発プラットフォームです。自ら考え、努力し、成長し続けることで、組織の能力を最大化する自律創造型人財の開発・育成を目指し、能力開発推進機能・キャリア開発支援機能・組織風土改革支援機能・学びのインフラ機能を強化し、下記の基本方針を中心に「必要な時に、必要な学び」を提供する学びのコンテンツ整備を進めています。
基本方針
社員の能力を高め、専門性を磨く「学びのコンテンツ」の提供
社員一人ひとりに「必要な時に、必要な学び」の機会の整備
「学び合い、学び続ける組織」の風土醸成による「行動変容」の促進
研修体系
自律創造型人財の開発・育成に向けて、JTBユニバーシティは「必要な時に必要な学びの機会を提供する」ことを掲げ、必修研修(履修主義)と任意研修(修得主義)を設定しています。
ヤングプロフェッショナルプログラム
ヤングプロフェッショナルプログラムとは、JTBグループ新卒入社1~4年目の育成体系をまとめた研修プログラムです。入社4年間自律創造型人財の礎を構築するために、必修研修はもとより、様々なプログラム・育成ツールを用意しています。
充実した集合研修・オンライン研修
J-Campus
JTBグループが導入するLMS(Learning Management System)。eラーニングを含むあらゆる「学習」を管理しています。さまざまなデバイスからアクセスが可能なので、いつでもどこでも、望むときに学びの機会を得ることができます。キャッチフレーズは『あなたの学びの応援団』。
学びのサマーフェスティバル
8月に開催される、JTBグループ社員参加型のイベントです。2023年は2週間にわたって実施され、自ら手を挙げた63組の社員が登壇。さまざまなテーマに基づいた学びの共有を行い、アーカイブを含めて延べ1万人以上に視聴されました。
資格支援・通信教育(Udemy・GLOBIS )
社員の自発的な学びを支援するために、資格取得や社外の研修プログラム受講にかかる費用を補助しています。日々の業務に役立つ実践的な学びから、今後のキャリア形成に役立つスキルの習得まで、さまざまな形の自己啓発を行うことができます。
キャリア開発
自律的に自らのキャリアを描く「自律創造型人財」を支援するための仕組みを整えています。5~10年先のキャリアビジョンをもとにした上司との対話、28歳、30・40・50代を対象としたキャリアデザイン研修、29歳に対する人事担当によるキャリア面談などがあります。
さまざまな挑戦機会
nextender
イノベーション創発プロジェクト「nextender(ネクステンダー)」は、自ら挑戦したい人だけでなく、イノベーション創発を応援したい人、まずは学びたい人など、様々な人が参加できるよう設計しています。
具体的には、大きく2つの「CHALLENGE」と「KNOWLEDGE」の軸を用意しています。
「CHALLENGE」は実践の場。本気で社内起業家になること目指すVenture Builderから、気軽に事業開発に参加できるTourism Labまで、自身の関心に合わせてチャレンジできる、3段階のプログラムを用意しています。
「KNOWLEDGE」は、挑戦を後押しする場。事業開発を行うために必要な知識を学んだり、事業開発に興味関心のある人同士でつながり合ったり、多様な機会を提供します。
自ら事業開発をしたい人はもちろん、挑戦をサポートしたい人も、参加することができます。
JTBグループ人財交流共通制度
JTBグループでは、各事業会社でのキャリア形成を基本としつつ、成長意欲の高い社員に対してより広い自己実現と成長の場を提供するため、事業会社やJTBグループを超えた人財交流や多様な公募制度を設定。社員の主体的なキャリア形成や自己成長をバックアップしています。
JTBの福利厚生
一人ひとりの従業員が、確かな働きがいを感じ続けること。同時に、高い生産性を実現すること。その両立のために、さまざまな価値観やライフイベントに寄り添える制度を整備しています。(JTBグループ各社により制度有無や内容が異なる場合があります。)
ふるさとワーク
転居が必要な遠方の事業所へ異動になったときでも、生活の拠点として登録している「居住登録地」を離れることなく、テレワークをベースにする働き方です。これにより、単身赴任とならずに家族と過ごすことも可能となります。
テレワーク制度
在宅勤務を中心としたテレワーク制度が浸透しています。また、新たな働き方・休み方の推進を目的として、ワーケーションも積極的に推進。実施場所として、これまでのハワイ・沖縄の現地事業所に加え、休暇中の滞在先宿泊施設などにも適用拡大しました。
勤務日数短縮制度
これまでの「週5日勤務」という一律的な働き方にとらわれることなく、社員の希望に応じて年間の勤務日数を選択することができます。育児や介護などの理由がなくても申請することができ、年間勤務日数は5つのパターンから選択可能。給与は勤務日数に応じた支給となります。
フレックスタイム制度
コアタイムのないフレックスタイム制度を導入しています。定められた範囲の中で出退勤の時間を自律的に決めることができ、育児などにも対応しやすくなっています。※グループ会社や業務によって異なる場合もあります。
短時間勤務制度
子どもが小学3年生の学年末まで15分単位で最大3時間の時短勤務が可能です。保育園の送迎など、育児のうえで必要な行動と仕事とを両立しやすくなっています。
グループキャリアサポート制度
家族の転居・介護・結婚等により、現状と異なる地域での就労を希望するとき、JTBグループ内の別拠点への人事異動希望を申請できる制度です。培ったスキルや経験を中断させることなく、キャリアを継続することができます。
再雇用制度
育児や介護など、やむを得ない事情で退職せざるを得なかった場合、一定期間内であれば復職することができます。それまでの経験を活かすかたちで、スムーズに社会人に戻ることが可能です。
副業ガイドライン
「活躍の場を広げたい」「さまざまな分野の人とつながりたい」「仕事で培った能力を社外で活かしたい」などの理由で副業を行う社員が増えています。価値観の多様化や環境変化を踏まえ、働き方の基本的なルールや副業時の留意点の周知を目的に、新たにガイドラインを制定。副業を通じて自己実現や社会貢献を果たし、会社と社員双方の成長につながる前向きな制度活用を尊重します。
自己成長支援休職制度
社員自身の自己研鑽意欲の高まりを踏まえ、自己成長に取り組む社員を推奨することを目的とした休職制度を新たに制定しました。「ビジネススキル向上や国家資格取得に向けた専門スクールへの通学」「語学力向上に向けた海外留学」など、会社が指定する事由により、3ヶ月以上最大2年間まで休職することができます。
JTBへのご転職をお考えの方へ
JTBをはじめとする大手企業への転職は難易度が高く、十分な面接対策なしでは内定獲得が難しいと言われています。 弊社 sincereed では、転職市場の動向や選考対策、さらには入社後の早期活躍についてもアドバイスが可能です。 JTBへの転職にご興味がある方は、関連業界の情報提供やキャリアの選択肢についてお話しできますので、ぜひ一度ご相談ください。