日本経済新聞社への転職、気になる評判・口コミは？
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監修者 sincereed株式会社 藤沼 渉
新卒で教育業界を経験した後、2007年から大手人材総合会社マイナビに入社。人材派遣の営業マネージャーを経て、Web・IT・クリエイティブ領域の人材紹介キャリアアドバイザー/マネージメントを担当。
人材業界で多くの方々のキャリアを向き合い15年以上の転職支援実績を持つ。
日本経済新聞社への転職をお考えの方にとって、評判や口コミを参考にされる方も多いと思います。情報が多すぎてどれが本当なのか、自分がイメージする仕事は出来るのか、そもそも転職すべきなのか、など気になる点が様々あるのではないでしょうか。
そこで、実際に働いている日本経済新聞社の従業員や過去在籍者から”日本経済新聞社の実態”をご紹介していきます。
また、日本経済新聞社に強いエージェントとして数多くの支援をしてきた弊社の転職ノウハウや、日本経済新聞社へ転職するための重要なポイントも併せてご紹介していきます。
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日本経済新聞社の仕事のやりがい
・普通なかなかいけない場所に行ったり、会えない人に会えたりするのは魅力。若手のうちから企業幹部や政府高官などに取材することができ、名刺一枚で「こんな大物と？」と思ってしまうような人の取材ができる。
・入社一年目から任せてもらえる社風。とても裁量が大きく、やりがいのある環境にあると感じることが多い。
・日々の取材の中で、自分が知らないことを勉強するのはとても楽しい。この仕事をしていなければ接することの難しい話にアクセスできて、知的好奇心を満たせる。
・自分が問題意識や違和感を持ったこと、面白いと思ったことを取材して、記事として発表できる。出している媒体が読まれている様子や、実際に社会を動かしていくさまをみるのはやりがいになる。
日本経済新聞社は、大手全国紙の中でも「経済」に特化している新聞であるため、ビジネスマンの購読者が多いことが特徴。日本の役職者の7割が日経新聞をチェックしているとも言われています。国や企業を動かすトップ層からの信頼も厚いため、若手社員でも会社の看板を借りて地位の高い方に取材することができたり、社会を動かす情報提供ができることが醍醐味といえます。
日本経済新聞社の成長性について
・経済報道では国内で他の追随を許さないうえに、他の分野でも全国紙として一般紙同様の評価を得ている。日本においては最強のビジネスメディアであり続けているので、日本経済がある限りは急に消えることはないと思います。
・英国の経済紙であるフィナンシャル・タイムズ紙を買収したり、アジアの情報を世界に発信する英文のニュースメディア「NIKKEI Asia」を運営したりと、海外展開も活発。
・いち早くデジタル化を推進し、電子版の読者数は世界でもトップクラス。
・新聞以外にも、データビジネスやビジネスパーソン向けの研修事業など様々な事業を展開し、事業の多角化を図っている。
日本経済新聞は、レガシーな印象のある新聞業界の中でも、比較的チャレンジングな社風です。1960年代には、いち早く新聞制作にコンピュータを導入。さらに、経済に関するあらゆる情報にアクセスできるデータバンク事業を社外向けに展開し、これが現在では「経済や市場、企業情報を中心とした総合データバンクサービスでは日本最大級」となっています。また、直近では、日本で初めてとなる有料課金のWEBメディア事業「日本経済新聞 電子版」を立ち上げ、海外展開にも取り組むなど、斜陽産業と言われがちな新聞業界に風穴をあける役割として存在感を発揮していくでしょう。
日本経済新聞社 社内の雰囲気
・かつては拘束時間が非常に長く、終電前に帰宅できることはまれだったが、昨今の「働き方改革」の流れを受け、世間並みの残業時間で帰れるようになりつつある。仕事の調整次第ではあるが、テレワークや時差出勤なども組み合わせる働き方ができたり、外せない私用があれば業務時間の調整が気軽にできる。
・新聞各社の中では相対的に自由闊達な社風であると思う。
・日経新聞に入社する方の半分がキャリア採用のため、職場で孤立することもなく、キャリア採用者というだけで処遇が不利になることはない。
・それぞれが自律して働いているという第一印象を持ちました。チームとしての協調性を持ちつつ、一人ひとりが記者としてのプライドと責任感を持ちながら自発的に考えて動く。これが染みついているように感じます。
新聞社というとどうしてもハードワークなイメージを持たれがちですが、近年はかなり改善されてきている様子です。また、若手でも一人一人に対して裁量権が大きく与えられている環境のため、それぞれが自分で考えて行動することが求められる自由な環境であると思われます。
日本経済新聞社の福利厚生や社内制度
・資格取得等に積極的で、研修は出勤扱いで、場合によっては出張手当ても付くなど充実していました。私の上司も仕事をこなしながら宅建、社労士を取っていました。英語・海外留学などの研修制度もあり、社員の教育に対する投資は比較的充実している印象。
・部署により多少異なるが、基本的に個人に裁量があ る社風なので、仕事をしっかりしていれば有給もとりやすい。
・福利厚生がしっかりしているので安心。地方勤務の際は十分な家賃補助が出る。また、地方から東京に戻った時も2年間限定で通常より高い家賃補助が出る。
日本経済新聞社は福利厚生が手厚く、住宅補助・子供の教育手当などが充実しています。
また、社員のスキルアップ支援も積極的に行っているため、様々な知識を身につけたいと思っている方には最適な環境です。
日本経済新聞社での女性の働き方
・近年は女性部長が多く誕生し、子持ちの女性部長も複数いるなど、子育てしながら仕事をしっかりすることができる。育休制度や使いやすい時短制度、看護休暇などが整っており、制度面では育児と仕事をしっかり両立できるように整っている。部署により多少異なるが、基本的に個人に裁量がある社風なので、仕事をしっかりしていれば有給もとりやすい。
・新入社員は女性比率が半数に達しており役割も平等に与えられている。
・女性社員は特に若い世代では増えている。女性が働き続けやすい会社になるべく制度づくりを強化している印 象はある。女性管理職も増えており、増やそうという意識も強い。
日本経済新聞社社の積極的に女性を採用しており、新入社員の男女比は男性44%・女性56%と女性が半数を超えています。（2023年4月1日時点の新入社員対象）
また、女性の勤続年数は14.2年、女性の管理職比率は12.1%と、日本の平均値より高い数値となっており、女性も長く活躍しやすい環境になっていることが伺えます。
転職前と転職後のギャップ
・経済報道に関心があり入社をして、実際に「経済報道に携わるなら日経以上のフィールドは少ないのではないか」と感じる。ただし、記者ひとりひとりに託される責任領域が細分化されているため、良い意味では専門性が高いが、意識しなければタコツボ化するリスクがある。
・文章を書くのが好きで記者の仕事を選んだが、実際の記者の仕事では、文章を書くよりも人と会って話を 聞く「取材」の比重の方がずっと重い。社内外含めコミュニケーション能力がモノを言う仕事なので、いくら 章を読んだり書いたりすることが好きでも、寡黙な人や、人付き合いが苦手な人にはおすすめしない。
・読者の意識を変化させるような記事や、社会的な問題を取り上げる記事を書きたいと思っていたが、若手のうちから思い通りの報道ができるわけではないため、清濁併せ呑む度量が必要。
日本経済新聞社は、「経済」に特化している専門紙であるため、一般紙よりもさらに深い知識を身につける必要があります。そのため、専門性が「狭く深く」に偏りすぎないように、自身で幅広い知識も取得しようとする姿勢が大事になりそうです。
また、日本経済新聞社の社風は、他の新聞社と比較すると自由度の高い社風で、若手でも裁量権が大きいという特徴がありますが、自分の経験・実力が伴うまでは下積みが必要になることもあると捉えておいた方がよいでしょう。
日本経済新聞社へ転職するために押さえておきたい重要なポイント
これから日本経済新聞社への転職をお考えの方に、まず押さえておくべき転職ポイントをまとめてご紹介していきます。
日本経済新聞社の会社概要
| 社名 | 株式会社 日本経済新聞社 |
| 代表者 | 代表取締役社長 長谷部 剛 |
| 資本金 | 25億円 |
| 創刊 | 1876年（明治9年）12月2日 |
| 社員数 | 3,042人（2022年12月末） |
| 拠点 | 国内支局：全国51カ所 海外拠点：米州編集総局（ニューヨーク）、欧州編集総局（ロンドン）など37カ所 |
日本経済新聞社の社是
中正公平、
わが国民生活の基礎たる経済の
平和的民主的発展を期す
日経グループのバリュー・パーパス
・バリュー：独立、クオリティー、先進性、多様性
・パーパス：考え、伝える。より自由で豊かな世界のために。
日本経済新聞社とFTの共同ミッション
質の高い報道とサービスで
読者・顧客の判断を助け
世界で最も公正で信頼されるメディアになる
採用ポジション
日本経済新聞社の採用は職種ごとに分けられており、「記者・ビジネス職」「エンジニア職」という2つの大きなカテゴリーがあります。
応募条件や応募方法も職種やポジションによって異なりますので、希望の求人に合わせて確認が必要です。
日本経済新聞社へのご転職をお考えの方へ
日本経済新聞社への転職は難易度は非常に高く、十分な面接対策なしでは内定獲得は難しいと言えます。
弊社sincereedだからこそわかる選考対策、さらには入社後の早期活躍方法についても多くのアドバイス、サポートが可能となっております。
日本経済新聞社への転職にご興味のある方は、まずは一度ご相談いただければ幸いです。
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