日立製作所への転職を検討する際、「実際の働き方」や「残業時間」「福利厚生」などが気になる方も多いのではないでしょうか。
本記事では、日立製作所の勤務制度や働き方、口コミサイトの情報をもとにした実際の社員の声などをもとに、働き方の実態について解説します。
※本記事は2026年3月に掲載されました。
※記事中の情報は掲載時点でのWeb情報の公開情報を元に弊社が編集・掲載したものであり、企業の公式見解ではありません。
※組織の詳細や制度等は大きく変更になる可能性があります。ご転職を検討の際は、公式HP等で最新の情報をご確認ください。
日立製作所では、時間や場所に縛られない柔軟な勤務制度や、ライフステージに合わせた休暇制度、充実した福利厚生などを整備し、多様な人材が長期的に活躍できる環境づくりを進めています。
ここでは、日立製作所の働き方について、リモートワーク制度やフレックスタイム、服装などについて解説します。
日立製作所では、社員が柔軟に働けるようスーパーフレックス制度を導入しています。
一般的なフレックスタイム制度ではコアタイム（必ず働く時間帯）が設定されている場合が多いですが、日立ではコアタイムが撤廃されています。
そのため、業務の状況や個人の事情に合わせて、始業時間や終業時間を自由に調整することが可能です。
また、短時間の外出や中抜けなども認められており、育児や通院、私用などと両立しながら働くことができます。
社員の社内共有スケジューラーでは、「フレックス」などと意思表示し、該当時間をブロックしている人が多数います(*2)。
日立製作所では、柔軟な働き方を実現するために在宅勤務制度とサテライトオフィス勤務制度を導入しています。
社員はオフィスだけでなく、自宅・実家やサテライトオフィスなどを活用して働くことができ、利用回数の制限も設けられていません。
ただし、チームワークを高めるため、チームで週に1回の全社出社日を設け、顔を合わせて勤務することが推奨されています(*2)。
日立製作所の有給休暇は、入社1年目から年間24日付与され、一般的な企業と比べても非常に多い水準です。
企業として年間20日以上取得するよう促すなど、実際に取得しやすい環境が整っています。
長期勤務者向けの制度として、リフレッシュ休暇制度があります。
勤続10年を迎えると、その後5年ごとに5日連続の休暇を取得できます。
長期休暇を取得することで、海外旅行や自己研鑽などに時間を使い、心身のリフレッシュにつなげることができます。
日立製作所には、社員の多様なライフイベントを支えるためのライフサポート休暇制度があります。
この制度では、以下のような用途で年間5日まで休暇を取得できます。
仕事だけでなく、個人の生活や社会活動も大切にできる制度となっています。
日立製作所では、育児と仕事を両立できるよう、さまざまな支援制度が整備されています。
例えば、子どもが小学校3年生を修了するまで、子ども1人につき年間最大10万円の育児・仕事両立支援金が支給されます。
また、短時間勤務制度や家族看護休暇なども用意されており、育児とキャリアの両立をサポートする仕組みが整っています。
さらに、出産を控えた社員向けの「プレパパ・プレママセミナー」なども実施されており、制度の活用を支援する取り組みも行われています。
家族の介護と仕事を両立するための制度も充実しています。
例えば、被介護者1人につき年間10万円相当のポイントが付与される介護支援制度があり、経済面の負担を軽減できます。
また、専門家に相談できる「介護コンシェルジュ」制度や、仕事と介護の両立をテーマにしたセミナーも開催されており、社員が安心して働き続けられる環境が整備されています。
日立製作所では、社員が快適に働ける環境づくりの一環としてドレスコードフリー制度を導入しています。
これにより、従来のスーツに限定されることなく、男女ともに働きやすい服装で勤務することが可能です。
業務内容や来客対応などに応じた配慮は必要ですが、基本的にはビジネスカジュアルを中心とした服装が認められており、社員が自分らしく働ける環境が整えられています。
また、2023年度の社内調査では、足元の動きやすさを重視してスニーカーを着用する社員の割合が男女ともに増加していることが確認されています。
長時間の勤務や移動が多い業務でも快適に働けるよう、実用性を重視した服装が広がっています。
このように、日立製作所では柔軟な働き方だけでなく、服装面でも社員の働きやすさを重視した制度が整えられています。
日立製作所では、社員の生活をサポートするためにカフェテリアプラン制度が導入されています。
毎年約12万円相当のポイントが付与され、用途を自由に選べるため、社員一人ひとりのライフスタイルに合わせた福利厚生を利用できます。
住環境を支援する制度として、住宅手当や寮制度などが用意されています。
住宅手当は最大60万円／年支給される場合もあり、賃貸住宅の家賃補助として活用できます（条件あり）。
また、提携不動産会社を通じて住宅を購入する際に、割引価格で購入できる制度もあります。
日立製作所では、社員の健康維持にも積極的に投資しています。
各拠点には健康管理センターが設置されており、医師や専門スタッフによる健康相談や保健指導を受けることができます。
さらに、人間ドックの費用補助や予防接種の補助などもあり、健康管理を会社として支援しています。
日立製作所の福利厚生については、こちらの記事でも解説しています。
(*1)参照：勤務制度・働き方｜日立製作所（2026年3月現在）
(*2)参照：働く環境と働き方｜金融ソリューション｜キャリア採用｜日立製作所（2026年3月現在）
(*3)参照：報酬・福利厚生制度｜日立製作所（2026年3月現在）
日立製作所の残業時間と残業代を、データを元に解説します。
日立製作所の残業時間については、口コミサイトのデータや企業が公表している実績など、複数の情報が公開されています。
社員口コミサイトであるOpenWorkのデータによると、日立製作所の平均残業時間は月31.7時間(*4)とされています。
一方で、会社が公表しているデータでは、2024年度の主任相当職・担当者（総合職）の平均残業時間は月23.2時間(*2)となっています。
社会システム事業部における2024年度の平均残業時間は、26.11時間(*5)です。
このように、日立製作所の残業時間は部署などによって差はあるものの、全体としては月20〜30時間程度の水準となっています。
OpenWork(*4)によると、年収の内訳は以下のような割合となっています。
このように、残業代は年収全体の約1割程度を占めていることが分かります。
モデルケースをもとにした年齢別の残業代は以下の通りです。
| 年齢 | 年収 | 残業代（月） |
| 30歳 | 約653万円 | 約7万円 |
| 40歳 | 約882万円 | 約9万円 |
| 50歳 | 約1061万円 | 約11万円 |
なお、裁量労働制になると、 30時間分の残業代が毎月固定で支給される代わりに、 30時間以降の労働時間、残業代は支給されない形になります。
(*4)参照：日立製作所｜OpenWork（2026年3月現在）
(*5)参照：データで見る社会システム事業部｜日立製作所（2026年3月現在）
sincereedは、大企業への転職支援に特化したハイクラス転職エージェントです。
各業界に精通したコンサルタントが企業・求職者の両面を担当し、深い理解に基づくマッチングを実現。
企業との強固な信頼関係を活かし、非公開求人や選考対策など、質の高い情報提供で納得感のある転職を支援します。
日立製作所の求人（非公開を含む）も多数保有しているため、ご興味のある方は、ぜひ一度ご相談ください。
日立製作所の働き方については、企業が公表している制度だけでなく、実際に働く社員の声からも実態を知ることができます。
ここでは、口コミサイトOpenWork(*4)に投稿された社員の口コミを中心に、実際の働き方について紹介します。
口コミで特に多く見られるのが、部署や案件によって働き方の差が大きいという声です。
プロジェクト次第では残業が多くなる傾向があり、案件によっては休日出勤や月60時間程度の残業が発生するケースもあるという声があります。
SEの保守業務では、システム運用やトラブル対応を担当するため、他の職種と比べて残業が発生しやすいという声があります。
特に金融系のシステムなど、24時間稼働する重要なシステムを担当する場合は、トラブル発生時に迅速な対応が求められるため、オンコール対応・深夜対応することもあるという声が見られます。
一方で、研究開発部門などでは在宅勤務が進んでおり、自己管理ができる社員にとっては比較的柔軟な働き方が可能という声もあります。
このように、同じ会社でも事業部や担当プロジェクトによって働き方は大きく変わるようです。
有給休暇については、会社として年間20日以上の取得を推進しており、取得しやすい環境です。
また、家庭の事情などによる急な休みについても、比較的理解が得られやすいという意見もあります。
男性の育児休暇については、以前より取得しやすい雰囲気になっているという口コミがあります。
会社として100%取得を目標に掲げているそうです。
ただし、実際に休暇を取得しやすいかどうかは、所属部署やチームの状況によって差があるという意見もあります。
日立製作所はグローバル事業を展開しているため、海外拠点とのコミュニケーションが多い部署では、時差の影響で勤務時間が不規則になります。
海外の上司や拠点と日常的にやり取りをしている場合、日本時間の深夜や早朝にチャット対応が必要になるケースもあるといいます。
場合によっては、日本時間の深夜1時から会議が始まることもある(*6)という意見も見られました。
(*6)参照：日立 “激務だけれどホワイト”な働き方のリアル｜東洋経済オンライン（2026年3月現在）
日立製作所へ転職を検討する際、よくある質問を見ていきましょう。
結論から言うと、日立製作所は正式に「週休3日制度」を導入しているわけではありません。2022年4月頃に「日立が週休3日制度を導入する」という報道が広まりましたが、実際にはフレックスタイム制度の運用ルールを変更したものであり、一般的な意味での週休3日制度とは少し異なります(*7)。これまで日立製作所では、1日の勤務時間に最低3.75時間という下限が設定されていました。制度変更では、この最低勤務時間の制限が撤廃されました。ただし、月単位の総労働時間は変わりません。基本的には1日7.75時間勤務を目安に働くことが前提となっています。週休3日に近い働き方を継続することも理論上は可能ですが、9〜10時間以上働き、月の労働時間を確保する必要があります。
結論から言うと、日立製作所は「ホワイト寄りの企業」と評価されることが多いものの、部署や職種によって働き方の体感が大きく変わる会社と言えます。大手企業ならではの福利厚生については、社員からも評価する声が多く見られます。フレックスタイム制度や在宅勤務制度、有給休暇の取得推進など、働き方改革も進められており、制度面だけを見ると働きやすい環境が整っている企業と言えるでしょう。
日立製作所の所定の実働時間は、1日7時間45分(*8)です。裁量労働制の場合も「みなし労働時間7.75時間／日」で同じ(*8)です。
(*7)参照：日立の「週休3日」は誤解？ 給与据え置きで“0時間勤務デー”もアリにした訳｜ITmediaビジネス（2026年3月現在）
(*8)参照：新卒採用｜日立製作所（2026年3月現在）
日立製作所は、日本を代表する総合電機メーカーであり、福利厚生、働き方制度の面では大企業らしい安定した環境が整っている企業です。
フレックスタイム制度や在宅勤務制度、充実した休暇制度など、柔軟な働き方を支える仕組みも整備されています。
また、カフェテリアプランや住宅支援、育児・介護支援などの福利厚生も充実しており、長期的に働きやすい環境が整っている点は大きな魅力と言えるでしょう。
一方で、口コミからは部署や担当プロジェクトによって業務負荷に差があるという声も見られます。
特にSEや顧客常駐型のプロジェクトでは残業が増えるケースもあり、配属先によって働き方の体感が変わる可能性があります。
大手ハイクラス転職エージェントのsincereedでは、日立製作所をはじめとした大手企業の転職支援を行っており、企業ごとの選考対策やキャリア相談が可能です。
日立製作所への転職に興味がある方は、まずは一度にご登録いただき、キャリア相談からスタートしてみてはいかがでしょうか。
なお、sincereedでは公式Youtubeチャンネル（大企業転職チャンネル）にて、大手企業の解説や転職ノウハウなどを発信しています。
より詳しく日立製作所について知りたい方は以下の動画をご覧ください。
