三菱地所の育成・研修制度にはどんなものがあるのか?
三菱地所への転職をお考えの方にとって、現在三菱地所が力を入れている教育や研修は非常に気になるポイントではないでしょうか。
三菱地所では、社員は企業にとっての重要な経営資源であるとの認識のもと、「人材」ではなく「人財」と捉えています。研修制度や人事ローテーション、職場レベルでの組織的な人財育成への取り組みと併せ、複合的なアプローチで人財の育成を進めています。
実際にどんな研修制度を用意しているのか?三菱地所への転職支援に強いエージェントとして数多くの支援をしてきた弊社が紹介していきます。
三菱地所へのご転職をお考えの方へ
成長ステージに応じた三菱地所の研修制度
三菱地所では、成長ステージに応じ、ジョブローテーションや職場における組織的な人財育成への取り組みとともに、さまざまな対象層への研修制度を実施しています。管理職が担う最重要事項の一つとして人財育成を掲げ、「人財育成研修」を行うなど、組織全体で“人財の育成”に取り組んでいます。ここからは、人材育成のための充実した研修制度について解説していきます。
・階層別研修について
階層別研修を通じて従業員のキャリア発展を支援しています。(上図の一番左の部分)この研修プログラムは、組織の階層構造に応じて設計され、各階層のニーズに焦点を当てています。
若手社員向けのプログラムでは、新入社員研修を始めとする基本的な業務スキルやコミュニケーション能力の向上が見込まれています。また、不動産基礎研修なども実施されており、新入社員や若手従業員は仕事に必要な基本的なスキルを効果的に習得し、主体的に業務を推進できるようにしています。
中堅社員向けの研修では、プロジェクト管理やリーダーシップスキルの向上が重視されています。これにより、組織内での責任ある役割への移行や、チームのリーダーシップが期待される従業員が育成されます。
管理職や幹部層向けの研修では、経営戦略の理解や意思決定のスキル、戦略的リーダーシップの向上が中心となっています。これらのプログラムにより、高度な経営視点を持ち、組織戦略の実行に貢献できるリーダーが養成されます。
三菱地所の階層別研修は、組織全体での一体感を醸成し、個々の従業員が自己成長と組織の成長を同時に達成できるようになっています。
・能力開発プログラム
能力別にも研修内容が実施されています。総合職1級〜3級の方向けにベーシックプログラムと称してロジカルシンキングやプレゼンテーションスキル向上の研修から宅地建物取引士の資格取得のための研修まで比較的基本的なビジネススキル支援のプログラムが用意されています。
基幹職1級〜3級の方向けにはアドバンストプログラムとしてリーダーシップやリスクマネジメントについての研修からグローバル経済から戦略策定までより高度な研修内容が用意されております。役員の方にも経営サポートの研修内容などがあります。
・その他
上記基本的な研修制度以外にも自己啓発支援制度や資格支援取得制度などの成長支援を後押しする制度が存在します。
自己啓発支援制度については、英語などの語学習得のため外部のスクールに通う費用を会社が補助しています。資格支援制度については、宅地建物取引士の資格はもちろんマンション管理士・ビル経営管理士・不動産鑑定士など、さまざまな資格を取得する際にサポートを受けることが可能です。このように図のような研修制度に加えて、資格の支援なども積極的に行うことで人材育成を促進しています。
挑戦する人を応援する制度について
最近は、「変革」を起こす人に関する取り組みに注力しています。変革やイノベーションを促進することができる人材を評価し、育成するための研修プログラムを提供しています。
副業制度や「変革」をテーマとした階層別研修の実施もしていますが、特に注力を注いでいるのが新事業提案制度「MEIC」と「10%ルール」の導入が挙げられます。
・新事業提案制度「MEIC」について
2009年にスタートした新事業提案制度により、広く社員から事業提案やアイデアを募集してきました。ジムの都度利用サービス「GYYM」や中古オフィス家具の再販事業「エコファニ」など、三菱地所グループの収益多角化や本業強化につながる新しい取り組みが実現しています。2021年からは、急速に変化する事業環境を踏まえ、本制度を更に推進するべく、対象をグループ会社にまで拡大し、「MEIC(=Mitsubishi Estate group Innovation Challenge)」という新しい制度をスタートさせました。今後も、イノベーションの促進を目指し、社員の挑戦を後押しする仕組みの強化を図っていきます。
・10%ルール
業務時間の10%以上をビジネスモデル革新、またはそれにつながる業務効率化・ 風土改革のための時間に充てることを必須化する制度を導入しており、その内容を評価の対象としています。効率化施策から社外とのネットワーク形成、新事業提案制度への応募準備など、自由に選択し、幅広いテーマに取り組んでいます。結果、7割近い社員がビジネスモデル革新に取り組んでおり、今後は更にその割合を高めていくことを目標としています。
◆組織や個の成長を支援する仕組みについて
組織内で協力し、他のメンバーと調和して働くことは、組織全体の成功に不可欠です。三菱地所ではその中でも組織としての競争力を高めるために、人財育成やマネジメントを行う力のある人を育成したり、適正な組織運営を行う制度や仕組みを設けています。
・1on1ミーティングやキャリア開発に向けた面談の実施
その一例として、組織内コミュニケーションの質・量を高めるために1on1ミーティングを実施しています。仕事の悩みも相談を相談し、社員一人ひとりが抱え込まずにプライベートも大切にできる環境を作っています。また、マネジメント力強化のために新任マネージャーへの研修を行ったり、その後のフォローアップも手厚く行っています。また、各自が業務目標、組織貢献目標、能力開発目標を設定し、半期ごとに上長との間で行われるMBO(目標管理)面談において、目標の達成状況および行動評価について確認をしながら考課を行い、報酬を決定しています。また、人財育成と会社への要望に関する意見交換を目的に、基幹職3級・再雇用契約社員を除く全社員を対象として人事面談を実施しています。
・人財情報を集約して分析し、組織・風土改善を行っている。
働きがいや部署の風通し、業務効率化の状況等について、年に一度、定期的な従業員アンケートを実施しています。アンケート回答結果に基づき、部署や支店ごとあるいは職掌・等級別の特徴的な傾向等を分析することで、組織・風土改善に向けた取り組みを実施しています。また、各部署の業務内容・業務特性・計画、および全社的な経営戦略を踏まえて、必要な人員数・スキル等に適う人員配置計画を策定しています。加えて、従業員情報(配属履歴・経験・キャリア志向等)を人事システムや定期的な人事面談を通じて集約・活用することで、多様性のある従業員個々人の活躍を促進するよう努めています。
三菱地所グループの根底を支える研修
これまで様々な研修や制度の事例を挙げてきましたが、一般的な研修も当然あります。最後にその研修の例を挙げていきます。以下はグループ全体の社員に向けて研修を行っています。
・新入社員研修/新入社員フォローアップ研修/セルフケア研修
・2年目研修/3年目研修
・合同タイムマネジメント研修
・マーケティング研修
・プレゼンテーション研修
・ロジカルシンキング研修
・実践コーチング研修
・ビジネス法務研修
・財務・会計研修
・新任マネージャー研修/新任マネージャーフォローアップ研修
このように基礎的な内容も年次ごとに適切なタイミングで行っているので、しっかりとビジネス力が身についていきます。これらすべての研修プログラムを通じて、従業員の能力とスキルを発展させ、三菱地所グループ組織全体の成功に貢献する人材を育てる取り組みを行っています。
三菱地所へのご転職をお考えの方へ
上述の通り教育にも力を入れており、非常に働きやすい三菱地所への転職は難易度は非常に高く、十分な面接対策なしでは内定獲得は難しいと言えます。
弊社sincereedだからこそわかる選考対策、さらには入社後の早期活躍方法についても多くのアドバイス、サポートが可能となっております。
三菱地所への転職にご興味のある方は、まずは一度ご相談いただければ幸いです。
三菱地所へのご転職をお考えの方へ
三菱地所 転職関連情報
- 三菱地所の中途採用の選考スケジュール・転職活動期間は?
- 三菱地所への志望動機【これだけは押さえておきたいポイント】
- 三菱地所が求める人材像
- 三菱地所の育成・研修制度にはどんなものがあるのか?
- 三菱地所の働き方について
- 三菱地所が取り組むDX推進とは
- 三菱地所の中途採用・転職難易度、採用倍率は?トップエージェントが明かす対策方法
- 大手コンサルファームから三菱地所へキャリアアップ!得意分野を活かしながら上流工程に携われる環境へ
- 【転職事例】大手ディベロッパーでのスマートシティDX推進ポジションへの転職
- 【求人】三菱地所:デジタルマーケティング担当(DX推進部)
- 【求人】三菱地所:アプリケーション開発担当(DX推進部・データ&UXデザインユニット)
- 【求人】三菱地所:データアナリティクス担当(DX推進部)
- 【求人】三菱地所:ITインフラの全体構想立案及び基盤構築業務におけるPM担当(DX推進部)
- 【求人】三菱地所:UXデザイン担当
- 【求人】三菱地所:セキュリティ計画立案及びプロジェクト推進業務
- 【求人】三菱地所:アプリケーション開発・導入業務におけるPM担当