リクルートの組織再編 – 子会社7社を株式会社リクルートに統合

監修者

sincereed株式会社南雲亮

株式会社リクルートキャリア（現リクルート）にてキャリアアドバイザー、マーケティング企画、事業企画/プロダクト/DX推進マネジャーを経験。
その後、新規事業開発に携わり、HRテクノロジーSaaS「リクナビHRTech」の新規事業開発/エージェントサービス企画部長を歴任。
中途採用の最終面接官としても数百名の候補者とも面接した経験を持つ。

2021年にリクルートがこれまで中核ビジネスとして分社化してきた7社を統合し、株式会社リクルートとして新たに再始動しました。

これまでの経緯をおさらいしつつ、今回の再編でどのような展開を進めていくのかをご紹介していきます。これからリクルートへの転職をお考えの方は、リクルートが今後どんな方向性でビジネス展開していくのか、という点でも企業研究のインプットになるかと思いますので、ぜひご覧いただければ幸いです。

※本記事は2023年2月に掲載されました。
※記事中の情報は掲載時点でのWeb情報の公開情報を元に弊社が編集・掲載したものであり、企業の公式見解ではありません。
※組織の詳細や制度等は大きく変更になる可能性があります。ご転職を検討の際は、公式HP等で最新の情報をご確認ください。

中核事業会社7社が統合

2021年4月に中核となっている事業会社7社を吸収合併し株式会社リクルートとしてスタートしました。

その7社は以下の通りです。

株式会社リクルートキャリア　(リクナビ・リクルートエージェント)

株式会社リクルートジョブズ　(Townwork・はたらいく)

株式会社リクルート住まいカンパニー (SUUMO)

株式会社リクルートマーケティングパートナーズ (ゼクシィ、スタディサプリ、カーセンサー)

株式会社リクルートライフスタイル (Hotpepper、じゃらん）

株式会社リクルートコミュニケーションズ (広報、マーケティング、カスタマーサポート)

株式会社リクルートテクノロジーズ (システム)

今回の吸収合併について同社は、「各中核事業会社・機能会社が培ってきた事業運営ノウハウや多様な人的資産をリクルートに集約し、更なる提供価値の向上と、新しい価値の創造による社会への貢献を目指すため」としています。

2012年の分社化

分社化した経緯として、リクルートホールディングスが本社機能やR＆D機能などを担当し、リクルートを代表する各事業を子会社化、それぞれの領域で競争力を高めていく、という狙いがありました。

この分社化でリクルートの事業は飛躍的に伸び、M&A（Indeedなど）や海外展開、リクルートホールディングスの上場もあり、その売上規模は約2倍以上に成長。これだけの大企業が大きく売上を伸ばすことは非常に稀でしょう。

一方で、分社化の結果、各企業に人事部が置かれ、それぞれが中途採用活動を行っていました。リクルートグループを受ける候補者はグループ複数社を受けることもあり、グループ会社でありながら採用の競合企業となってしまっていた部分もありました。

2021年の吸収合併で何が起きる？

リクルート独自の企業文化や仕事の進め方などが大きく変わることはなく、むしろ企業としてプラスになる部分が大きいでしょう。

これまでは各事業会社のノウハウや情報は、その部門、その会社だけのものになっていました。もちろん「人材」という面でも同様です。一つのリクルートという会社になることでこの垣根も無くなり、「情報」と「人材」とが集約され、流動性が増しています。

近年では政治リスクや、パンデミックなど外的要因からの予期せぬ事業リスクや、DX推進がトレンドとなっているようにデジタル・AIなどの急速な発展から目まぐるしいスピードで社会が変化し、異常な速さで経営課題や事業部単位での課題も増えてきています。これらを各会社がそれぞれが対応していくより、一つの会社となって1枚岩で事業を進めていくほうが、よりスピード感をもって対応することができます。

またリクルートの売上の海外比率はすでに全体の50%以上となっており、株式会社リクルートとして展開していくことは、さらなる海外展開やアライアンスなどの面でメリットがあるでしょう。

吸収合併からの中途採用は？

中途採用については、合併以前から特に変わっていません。もちろん複数応募できなくなるというデメリットはありますが、場合によっては複数部門で併願することができます。

また、入社後のメリットは大きいかと思います。

これまでは、例えばホットペッパーというサービスに興味があり入社したが、採用・雇用という領域に興味が出てきた、という場合はグループ間での異動は出来ませんでした。しかし合併することによりリクルートの社内異動制度である「キャリアウェブ制度（※）」を利用することにより、自由に幅広い領域でキャリアの挑戦が可能になりました。

※キャリアウェブ制度

各事業が社内イントラネット上に求人広告をアップし、従業員が自由に応募できる制度。応募者と各事業担当者は面接を実施し、双方の希望が合えばマッチングは成立し、元部署の上司は拒否権を持ちません。この制度により、従業員一人ひとりのキャリアにおける挑戦を後押ししています。

合併から数年経ちましたが、中途採用における候補者にとっての悪影響はほぼありません。リクルート社内においても特に混乱もなく、直近の売上もコロナウイルスの影響により一時ダウンしたものの、落ち着いてきた2022年以降はコロナ前以上の売上規模となっています。