リクルートの残業時間はどれくらい?実際の働き方を元社員が解説
2023/07/05

リクルートの残業時間はどれくらい?実際の働き方を元社員が解説

監修者

sincereed株式会社南雲 亮

株式会社リクルートキャリア(現リクルート)にてキャリアアドバイザー、マーケティング企画、事業企画/プロダクト/DX推進マネジャーを経験。
その後、新規事業開発に携わり、HRテクノロジーSaaS「リクナビHRTech」の新規事業開発/エージェントサービス企画部長を歴任。
中途採用の最終面接官としても数百名の候補者とも面接した経験を持つ。

 

リクルートへの転職を検討されている方の中には、「リクルートは残業が多そう」と心配される方も多いのではないでしょうか。実際にネット上の口コミなどでも、リクルートについて「激務」「業務量が多い」という話を見かけることも多く、残業時間や働き方については特に気になるポイントだと思います。

なぜ残業時間が多いイメージがあるのか、また実際の残業時間や現在のリアルな働き方、社員の口コミも含めて、「本当のリクルート」を徹底解説していきます。

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リクルートは残業が多くて激務?

「激務」や「ブラック企業」の定義は人それぞれですが、いわゆる36協定の定める範囲を超えているのか、さらには休みも取れず薄給で、自分の意思がない中で強制的に働かせるのか、というとそれは間違いです。

リクルートの平均残業時間は約40時間ほどで、一般企業と同等です。

 

2000年代初頭のころは終電まで働いて飲んで帰る、そしてまた朝から仕事をするといった文化もありましたが、現在は上場による働き方改革や、週休約3日(年間休日145日)といった制度改革、そしてコロナウイルスによるリモートや在宅勤務制度などもあり、リクルートの働きやすさは大幅に改善しています。

 

ネット上の口コミでは、年代や発信者の事実がわかりにくい部分もあり、見た人にとってはそれが事実なのかと思ってしまうこともしばしばあります。しかし、上記のように2000年代を知る人たちにとってはリクルート=長時間労働、といったイメージがついてしまっているかもしれません。

残業が多いと思われてしまう理由

”リクルート=残業が多いのではないか”と思われてしまう理由としては、主に下記の内容が当てはまると思います。

・昔からのイメージ

・離職率が高い

・目標達成の意識が高い

・仕事が好きな人が多い

実際に詳しく解説していきます。

昔からのイメージ

冒頭でも記載した通り、2000年代初頭のリクルートでは終電まで働き、そのまま飲みに行く社員も少なからずいました。この時代のリクルートを知る人からすると、どうしても”リクルート=残業”というイメージは払拭しにくいと思います。

しかしその頃に比べるとリクルートは会社の規模や事業内容も拡大し、2021年にはリクルートグループ7社が統合して上場も果たしました。会社や時代の変化に合わせて、社員の働き方や働く意識も大きく変わっています。

以前は”長時間働く人が凄い”という文化でしたが、現在は”定時で上がれることが凄い”という文化に変わり、いかに生産性高く働いて結果を出せるかどうか、という点が重視されるようになっています。

社内システムが22時までしか使えないようになっていることに加えてPCの使用履歴も管理される仕組みになり、会社のシステム面からも深夜残業や休日出勤、長時間労働ができないようになっています。また2021年4月からは年間休日が145日に増えたことで、生産性の高い働き方は社内で更に拡充しています。

離職率が高い

残業が多いのでは、と思われる理由の1つが離職率が高いという点です。リクルートの平均勤続年数は約6年で、大手日系企業の中では確かに短いように見えるかもしれません。ただ、平均勤続年数が短いのは残業が多いから、激務だからというわけではありません。

リクルートの退職理由としては、「リクルートで得られた経験・スキルを基にキャリアアップするため」「起業するため」といった自身のキャリアアップのための理由が多く、リクルートとしてもそれを推奨しています。実際に「自分の求めるスキルを身に着けるためにリクルートで働きたい」といった入社理由も多く、もとからリクルートには長く在籍する予定がない状態で働く社員も少なくありません。

平均勤続年数だけ見るとネガティブな印象になってしまうかもしれませんが、実際はとても前向きな理由での退職が多い傾向です。

目標達成の意識が高い

上記の離職理由でも少し触れていますが、リクルートに入社する人の多くは目的意識をもっています。「将来〇〇を叶えたいから、リクルートで〇〇の経験を積みたい」「リクルートで〇〇な力を身に着けて、ゆくゆくは〇〇をしたい」というように、自分の目標に近づくためにリクルートに入社したいという人が多いです。

結果的に、その夢の実現のために自主的に人より多く働いたり、成果を出すために必死になって仕事をしている方もいます。それによって残業をすることももちろんありますが、会社がやらせているわけではなく、自分自身で取り組みたいからという意思で働いている方が多い印象です。自分の目標達成に向けてはもちろん、○○企業には絶対に負けたくないから、自分の作ったサービスを日本一にしたいから、などそのマインドや意識の高さゆえに前向きな気持ちで働く社員が多いのです。

 

”残業せず目標を達成できなかったら会社から責められるのか”、”必死にやるしかないのでは”と不安になる方もいらっしゃるかと思いますが、たとえ達成しなくとも上司から厳しい𠮟責はなく、なぜ出来なかったのか、どうすればよかったのか、自分自身での気づきや行動を促されます。

 

リクルートではノルマは存在せず、”目標”という言葉で表されます。リクルートの評価制度である「Will-Can-Mustシート」で管理される、自分自身が決める目標です。

「Will-Can-Mustシート」では一人ひとりの個性を活かすために半期に一度、

本人が実現したいこと(Will)、

活かしたい強みや克服したい課題(Can)、

業務目標や能力開発につながるミッション(Must)

の項目を決めます。

これは会社側から指示されるものではなく自分から主体的にも決めていく目標で、この達成度やプロセス評価により給与や職位などの昇格が決まってきます。

そのため「自分自身がどうなりたいのか」といった軸で目標を決めていくことがリクルートの社風であり、リクルートブランドが他業界でも通用する所以となっています。

 

最近は生産性高く働くことが重視される傾向にあるので、Will-Can-Mustシートの目標や課題に”業務効率化”や”生産性向上”を掲げる社員も多く、目標を達成し続けながらも残業は減らしていくための取り組みが広がっています。

仕事が好きな人が多い

上記の通り、リクルートには将来叶えたい夢があったり、起業したいと思っていたりする人が多く、仕事が好きな人が多い傾向です。そのため、本来の業務に対して熱意をもって取り組むのはもちろんのこと、業務外の時間を使って自己研鑽に励む社員もとても多いです。

実際に社内では業務外の時間に行われる研修も多数開催されており、毎回多くの社員が参加しています。その他、営業社員がプログラミングを勉強していたり、育休中にコーチングの勉強をする社員がいたりするなど、自らの意思で知識をインプットする社員が多数在籍します。

ただ、これらはあくまでも自分の意思で取り組んでおり、会社から強制されているわけではないので不安視する必要はありません。

リクルートの働き方制度改革

リクルートはワークスタイルの見直しを以前から推進しており、新型コロナウイルスの感染拡大を受けてワークスタイルの変化を大きく加速させています。実際にどのように変わったのか、実例をご紹介していきます。

年間休日145日の導入

働き方改革の象徴と言えるのが、2021年からスタートした「年間休日145日」という制度です。通常の土日祝日の休みの他に、個人で選択できる休暇(フレックス休暇)を新たに15日と会社指定の休日5日を付与。年間で取得できる休日は約145日となり、平均すると毎週2. 8日が休日となっています。

 

年間休日145日がなぜ実現できたかというと、ポイントは2点あります。まずは1日あたりの標準労働時間が30分増えたという点。2021年3月までは1日の標準労働時間は7時間30分と設定されていましたが、2021年4月からは8時間になりました。つまり、1日あたり30分労働時間が延びたため、年間休日が15日増えても年間の所定労働時間は変わらないということになります。

2点目は、みなし残業時間の短縮です。リクルートグループでは「みなし残業制度(固定残業代は残業がない場合も支給し、超過分は別途支給する制度)」を採用しており、月45時間のみなし残業代が給与に含まれていました。このみなし残業時間が月45時間から35時間に短縮されました。標準労働時間が30分延びた分、みなし残業時間も減ったことになります。基本給とみなし残業代の比率は少し変わるものの、トータルとしての月額給与の総額はほぼ変わりません。

 

ただ働き方としては、出社日1日あたりの業務量が増えることになるので、前述のとおりいかに生産性高く働いて成果を出せるかどうかが問われることになります。

リモートワークの導入

リクルートでは、育児や介護などプライベート事情を抱える社員を対象にコロナ前からリモートワークを導入していましたが、新型コロナウイルスの影響によって、リモートワーク・在宅勤務が一気に導入されました。決算対応や社内IT関連の職種を除き、出社しないことを前提とした働き方を実現しています。クライアントとの商談に関しても、クライアントが訪問を希望しない限りはリモートでの商談や打ち合わせを行うことも多くなってきています。

 

緊急事態宣言中は95%超の在宅勤務率になりましたが、現在は希望する社員は出社できるようになっています。また、組織によっては定期的なミーティングの日に合わせて皆で出社するなど、リモートメインの中でもうまく出社を活用しながらメンバー同士の交流を図っているようです。

女性の働きやすさの拡充

年間休日数やリモートワークのように制度自体が変わったわけではありませんが、リクルートではここ数年で女性の働きやすさがますます進んでいます。産休や育休を取得する社員は年々増加していて、取得する際に後ろめたさを感じることは全く無いような環境です。育休に関しては女性だけでなく男性社員や管理職の社員も多数取得しています。また女性のキャリア支援制度として、今後ライフイベントの節目を迎えることの多い女性従業員とその上司を主な対象に、それぞれキャリア開発研修、マネジメント研修も実施されています。

 

「Career Cafe 28」という女性従業員向けの研修では、いつライフイベントが起こっても自分らしく活躍できる選択肢を増やす方法を外部講師から学べるもので、国内グループ会社含む累計1200名以上の女性が参加しています。

 

こうした背景から年々女性の管理職も増加していて、管理職の4人に1が女性です。2006年と比較すると課長クラスは10%→30%と約20%増加、部長クラスは4%→19%と約15%増加しています。管理職着任後に産休や育休を取得する女性社員も増えており、課長職では2013年度から2021年度にかけて約5倍になりました。

リクルートとしては、2030年度までに「取締役や上級管理職の女性比率を約50%」に高めることを目標として掲げています。

実際にリクルートで働いている社員の声・口コミ

それでは、実際に働いている社員はどう思っているのか、現役・元リクルートの方々の口コミをご紹介します。

 

「年間休日145日、企画部署は基本的にフルリモートワーク。昔はかなり働くイメージの強い会社だったが、今は労働時間もPCのログモニタリングベースで管理しており、月間約220〜240時間くらいが上限となっている。」

 

「とにかく休みが多い。絶対に取らなければいけないので週5日勤務があまりないイメージ。ワークライフバランスがとれる環境が強制的に出来上がっている。過去のリクルートのハードワークのイメージは無くなっている。」

 

「仕事と休みのオンオフ、メリハリがはっきりしている。ただライフのみを優先したい人には向かないと思う。しっかりと仕事をして思い切り遊ぶ、こういう姿勢の人が向いている会社だと思う。実際休みはしっかり取れるし仕事のやりくりは個人裁量に任されているので自由度が高い。」

 

「仕事もプライベートも大事だと思っている人が多い。子供や家族の体調不良で急用の早退についても寛容。休日はしっかり休むように言われているので、休日に仕事の連絡もほとんどない。」

 

「部署ごとにタイミングにより忙しくなってしまう時もある。顧客企業とのやりとりで入稿締め切りの時はどうしても残業する必要はあるが、突発的なものではなくある程度予想できるので許容範囲。有休を4日連続取得するとアニバーサリー手当として5万円をもらえる魅力的な休暇制度もあるので、長期休暇がとりやすい文化。」

 

「年間休日が145日に増えたことで、より業務効率化が求められている印象。休日出勤はできないので、出勤日にいかに集中して生産性高く働けるかどうかが重要になっている。」

 

「色々な部署を経験してきたが、ほぼ全ての部署に時短社員の方がいた。時短社員の方の夜の顧客対応はチームで分担してフォローする体制ができていた。」

 

「現在時短勤務中で保育園の送迎があるため、リモートワークメインなのが本当に働きやすい。子どもの発熱や体調不良で急な呼び出しがあってもすぐに対応できるし、それによって早退せざるを得ない日でも組織のメンバーがすぐにフォローしてくれる環境でとてもありがたい。」

 

「上司が率先して休暇を取得してくれるので、部下である自分達も遠慮なく休暇を取得できる。直属の上司が不在の時は別組織の上司がフォローしてくれるので特に問題ないし、上司からも「使える休暇制度はとことん使う」という意気込みを感じていた。」

リクルートへの転職をお考えの方へ

リクルートへの転職は難易度は非常に高く、十分な面接対策なしでは内定獲得は難しいと言えます。これはどの職種でも同じであり、企画職でもエンジニア職でも難易度は変わりません。面接ではリクルートが求める人材像や企業風土を理解し、ポイントとなる点を押さえていかなければいけません。

sincereedはリクルート出身者、最終面接官をはじめ、DX領域における転職支援経験や業務経験者を有するエージェントです。リクルート出身だからこそわかる選考対策、さらには入社後の早期活躍方法についても多くのアドバイス、サポートが可能となっております。

リクルートでのキャリア、リクルートへの転職にご興味のある方はまずは一度ご相談いただければ幸いです。

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