東京海上日動火災保険は、日本を代表する損害保険会社の一つであり、給与水準の高さでも知られています。
本記事では、公開されている有価証券報告書や口コミデータ（OpenWorkなど）をもとに、東京海上日動火災保険の年収を「総合職」「新卒」「中途」といった区分ごとに分かりやすく解説していきます。
※本記事は2026年3月に掲載されました。
※記事中の情報は掲載時点でのWeb情報の公開情報を元に弊社が編集・掲載したものであり、企業の公式見解ではありません。
※組織の詳細や制度等は大きく変更になる可能性があります。ご転職を検討の際は、公式HP等で最新の情報をご確認ください。
| 名称（商号） | 東京海上日動火災保険株式会社 |
| 英文名称 | Tokio Marine & Nichido Fire Insurance Co., Ltd. |
| 創業 | 1879年（明治12年）8月 |
| 資本金 | 1,019億円 |
| 取締役社長 | 城田 宏明 |
| 本店所在地 | 〒100-8050 東京都千代田区大手町二丁目6番4号 |
東京海上日動火災保険の強みや特徴は、こちらの記事をご覧ください。
(*1)参照：会社概要｜東京海上日動火災保険株式会社（2026年3月現在）
有価証券報告書(*2)によると、東京海上日動火災保険の平均年間給与は9,037,578円（約904万円）です。
この金額には、基本給だけでなく賞与や基準外賃金（残業代など）も含まれているため、実際の総合的な収入水準を反映した数値となっています。
(*2)参照：有価証券報告書｜東京海上日動火災保険株式会社（2026年3月現在）
東京海上日動火災保険の給与制度は、「月給＋賞与年2回＋各種手当」で構成されます。
年収の約3割を賞与が占めています(*3)。
東京海上日動火災保険では、2026年4月に人事制度の刷新(*4)が行われます。
これまで存在していたエリア総合職の採用は廃止され、今後はすべての社員が総合職として採用・処遇される仕組みに変わるのです。
また、採用地域にかかわらず、全従業員が同一の処遇体系となります。
転居を伴う転勤に同意し、実際に赴任が発生した場合には、転居転勤サポート手当として月額100,000円〜134,000円の手当が追加で支給(*5)されます。
この手当は、本拠地から赴任先までの距離に応じて決定される仕組みとなっており、年間では120万円〜160万円程度の上乗せとなるため、年収インパクトが非常に大きいです。
(*3)参照：東京海上日動火災保険株式会社｜OpenWork（2026年3月現在）
(*4)参照：新人事制度の導入について｜東京海上日動火災保険株式会社（2026年3月現在）
(*5)参照：赴任中は月10万円の手当 エリア総合職廃止に――東京海上日動｜労働新聞社（2026年3月現在）
東京海上日動の年収レンジを中途・新卒別に紹介します。
新制度における初任給は以下の通りです。
※いずれも「Myチャレンジ・インセンティブ（月2万円）」を含む(*4)
なお、新入社員研修期間中は「転勤なし」の給与が適用されます。
(*4)参照：新人事制度の導入について｜東京海上日動火災保険株式会社（2026年3月現在）
東京海上日動火災保険の中途採用における年収レンジは、640万円〜1300万円で、前職での年収水準を踏まえて決定されます(*6)。
(*6)参照：キャリア採用｜東京海上日動火災保険株式会社（2026年3月現在）
OpenWorkのデータ(*3)を元に、東京海上日動の職種・ポジション別年収レンジを見ていきましょう。
営業職全体の平均年収は約745万円とされています。
サービス職の平均年収は約654万円となっています。
事務職の平均年収は約565万円です。
損害サービス職の平均年収は約539万円です。
総合職の平均年収は約898万円とされています。
制度改定により総合職へ一本化されますが、従来のエリア総合職の水準を参考として掲載します。
OpenWorkベースのデータでは、以下のような年収イメージとなっています。
東京海上日動火災保険の年収は、年齢とともに大きく上昇していくのが特徴です。OpenWork(*3)を元にすると、以下のような推移となっています。
特に25歳→30歳→35歳の伸びが大きく、若手の成長と評価が報酬に反映されやすい企業といえます。
東京海上日動火災保険は年収水準が高い一方で、評価・報酬制度がしっかり整備されているため、交渉にはコツがあります。ここでは、実際に通用しやすいポイントを解説します。
東京海上日動火災保険の中途採用では、前職年収が重要な基準として扱われます。
そのため、年収交渉の出発点として「現職からどの程度の上昇を目指すのか」をあらかじめ定めておくことが重要です。
例えば「現職年収から10％アップ」といった現実的なラインを設定し、その根拠を説明できる状態にしておくことで、交渉の軸がぶれにくくなります。
ただし、単に年収水準を伝えるだけでは不十分です。その金額がどのような成果や役割に基づいていたのか、そして入社後も同様の価値を発揮できるのかという「再現性」までセットで説明する必要があります。
企業側は「この人に同じ報酬を支払う価値があるか」を見ているため、過去の実績と将来の貢献を論理的につなげて伝えることが、交渉成功の鍵となります。
同社の大きな特徴として、転居転勤に関する制度があります。
転勤に同意し、実際に転居が発生した場合には、月額10万円以上の手当が支給され、年間では100万円以上の差が生まれることもあります。
そのため、年収交渉は基本給だけに着目するのではなく、「どの働き方を選ぶのか」とセットで考えることが重要です。
転勤の可否によって実質年収が大きく変わるため、自身のライフスタイルやキャリア志向を踏まえたうえで、条件を整理して伝える必要があります。
希望年収を伝える際には、感覚的な表現ではなく、明確な根拠を持たせることが重要です。
現職年収をベースにしつつ、業界相場や同社の年収レンジ、さらには転居負担や家族構成といった要素を踏まえながら、「この水準であれば納得できる」というラインを論理的に説明する必要があります。
整理された希望条件は企業側にも伝わりやすく、結果として交渉がスムーズに進みやすくなります。
年収交渉を自分で直接行うことにハードルを感じる場合は、転職エージェントを活用するのも有効な手段です。
エージェントを通すことで、希望年収のすり合わせや条件調整を客観的に進めることができ、企業との関係性を損なうことなく交渉を行うことができます。
特に東京海上日動のような制度が整った企業では、エージェントを介した調整の方がスムーズに進むケースも多く、結果としてより良い条件を引き出しやすくなります。
sincereedでは、東京海上日動火災保険をはじめとする大手企業への転職支援実績が多数あり、選考対策はもちろん、年収交渉まで含めたトータルサポートを提供しています。ぜひご登録のうえご相談ください。
給与が下がることはありません。転勤に同意しない場合でも、基本の給与水準は維持されます。一方で、転勤が実現した場合には追加で手当が支給されるため、結果として年収に差が出る仕組みです。
選考に影響することはありません。転勤の同意有無やその範囲が、合否に影響することはない(*4)と明確にされています。そのため、選考対策として無理に同意する必要はなく、自分の希望に基づいて選択することが重要です。
本拠地に関係なくチャンスはあります。転勤範囲として「国内外問わず」を選択していれば、海外駐在の可能性は誰にでも開かれています。つまり、特定の地域（例えば首都圏）を選ばないと不利になるということはありません。
応募にあたっては、大卒以上であれば職種経験や業界経験は問われません。損害保険業界未経験者も歓迎されており、他業界での経験を活かして活躍している人材も多いのが特徴です。
制度上、エリア総合職は廃止され、総合職に一本化されています。ただし、従来のエリア総合職に近い働き方も、本拠地や転勤条件の選択によって再現可能です。「転勤を抑えつつ働く」という選択肢自体は現在も残されています。
東京海上日動火災保険では、転勤に関する手当は「同意しただけ」で支給されるものではありません。あくまで、転居を伴う異動が実際に発生した場合に限り、「転居転勤サポート手当」が支給される仕組みとなっています。そのため、転勤に同意していても、異動が発生しなければ手当は支給されません。逆に、同意したうえで転居を伴う転勤が実現した場合には、月額10万円〜13.4万円(*5)の手当が支給され、年間では100万円以上の差が生まれることもあります。このように、同社の制度では「同意」と「実際の転居」は明確に分けて考えられており、手当はあくまで後者に紐づいています。年収を考える際には、単に転勤に同意するかどうかだけでなく、実際に転居が発生する可能性まで含めて判断することが重要です。
原則として変更できません。本拠地地域は応募時に選択し、そのまま採用時の条件として確定するため、入社時点では任意に変更することはできません。そのため、応募時の地域選択は「将来の生活拠点」も見据えて慎重に行う必要があります。
東京海上日動火災保険は、国内でもトップクラスの報酬水準を誇ります。
一方で、同社の特徴は単なる「高年収」だけではありません。
本拠地制度や転居転勤の選択制などにより、キャリアとライフスタイルを両立できる柔軟な働き方が可能になっています。
働き方の選択次第で、年収にも大きな差が生まれるため、自分に合ったキャリア設計を行うことが重要です。
また、年収交渉においては、前職年収や実績の再現性、そして働き方とのバランスを踏まえて論理的な説明が求められます。
制度が整っている企業だからこそ、「どう交渉するか」で最終条件に差が出る点も押さえておきたいポイントです。
東京海上日動火災保険は人気企業である一方、対策が不十分なまま選考に進んでしまうと、内定や本来得られるはずの年収を取り逃してしまうケースも少なくありません。
大手ハイクラス転職エージェントであるsincereedでは、東京海上日動をはじめとした大手企業への転職支援実績が豊富にあり、選考対策、給与交渉まで踏まえたサポートが可能です。
もし「自分の場合はどのくらいの年収が狙えるのか」「面接では何をアピールすべきか」などを具体的に知りたい方は、ぜひ一度ご登録のうえご相談ください。
