三菱地所への転職には資格は必要？

三菱地所への転職には資格は必要？

結論からいうと、三菱地所への転職に特定の資格が必須というわけではありません。それぞれの職種の募集要項を見ておきましょう。

■総合職

応募条件：

①2008年〜2022年の間に四年制大学を卒業した方(左記期間に大学を卒業後、大学院を修了した方を含む) 

②就業経験3年以上の方

③当社役員・社員の2親等以内の親族（子、兄弟姉妹、孫、配偶者など）に該当しない方

上記3つの条件を満たす必要があります。

■デジタル専任職：

応募条件：

①就業経験3年以上の方

②当社役員・社員の子女、兄弟姉妹でない方

参考：三菱地所採用サイト

https://career.mec.co.jp/recruit_sougou/

https://career.mec.co.jp/dx/recruit/application.html

以上のように応募条件にて明確に定めている資格はなく、どちらかというと資格というよりは経験やスキルが求められるでしょう。

三菱地所への転職であるといい資格は？

いま見てきたように、入社の際に必須の資格はありません。ただ、不動産業界に所属するということになるので、入社後に資格を求められたり、それ相応の知識が求められる場面があるかもしれません。

三菱地所で取得を奨励されていると思われる資格には以下のようなものがあります。

■宅地建物取引士

いわゆる宅建士と言われ、不動産取引の専門家として認定される国家資格です。宅建業法に基づき、不動産の売買や賃貸契約に関する重要事項の説明を行い、契約書の内容を確認する役割を担います。特に不動産業界では、この資格を持つことが信頼の証となり、キャリアの幅を広げる要素となります。宅建士試験の受験資格に特別な制限はなく、誰でも受験できます。試験科目は「民法（権利関係）」「宅建業法」「法令上の制限」「税・その他の関連知識」の4分野に分かれ、合格率は約15％〜17％と比較的難関です。合格後は、登録と宅地建物取引士証の交付を受けることで正式に業務を行えます。宅建士は、不動産業界だけでなく、金融業や法律関係の仕事でも活かせる資格です。取得することで専門性を高め、キャリアアップの可能性が広がります。

■ビル経営管理士

ビル経営管理士は、ビルの企画・立案から賃貸営業、管理・運営までを担う専門家として認定される公的資格です。日本ビルヂング経営センターが国土交通大臣登録証明事業として実施しています。この資格は、賃貸ビルの経営管理に関する知識と実務経験を証明するもので、不動産特定共同事業法の「業務管理者」の要件としても位置づけられています。また、総合不動産投資顧問業登録の人的要件にも指定されており、不動産関連の投資運用業務にも関わることができます。試験は毎年実施され、受験資格に特別な制限はありませんが、資格登録には一定の実務経験が必要です。試験科目は「賃貸ビルの企画・立案」「賃貸営業」「管理・運営」の3分野に分かれ、合格後は登録申請を行うことで正式にビル経営管理士として活動できます。この資格を取得することで、ビルの資産価値向上や運用効率の最適化に貢献できるため、不動産業界でのキャリアアップに有利です。

■マンション管理士

マンション管理士は、マンションの管理組合や区分所有者に対して、運営や建物管理に関する助言・指導を行う専門家です。2000年に「マンション管理適正化法」に基づいて創設された国家資格であり、マンションの適正な維持管理を支援する役割を担います。マンション管理士の業務には、管理規約の作成・改定、管理組合の運営サポート、修繕計画の立案、住民間のトラブル解決などが含まれます。マンションの老朽化や住民間の価値観の違いによる問題が増える中、専門的な知識を持つマンション管理士の需要は高まっています。資格取得には、マンション管理士試験に合格し、公益財団法人マンション管理センターに登録する必要があります。マンション管理士は、管理組合の運営を円滑にし、マンションの資産価値を維持するために重要な役割を担います。不動産業界やコンサルティング業務に関心がある人にとって、有益な資格と言えるでしょう。

■不動産鑑定士

不動産鑑定士は、不動産の適正な価値を鑑定する専門家であり、唯一の国家資格として認められています。この資格を取得すると、不動産の鑑定評価業務を独占的に行うことができ、地価公示や固定資産税評価などの公的業務にも関与できます。試験は「短答式試験」と「論文式試験」の二段階で実施され、合格後は実務修習を経て正式に不動産鑑定士として登録されます。資格取得後は、不動産鑑定事務所や金融機関、不動産会社などで専門家として活躍できるほか、独立開業も可能な資格です。

ご紹介したのは、不動産業界ならではの資格の一部です。これら以外にも入社後に必要となる資格や知識が業務によって変わってきます。入社の際には必ずしも必要はないものの、知識習得や資格勉強に積極的になれるかどうかは、面接でもポイントとなる点かもしれません。

資格取得のための制度はある？

入社後に、より専門的な知識が求められる三菱地所ですが、支援制度などはあるのでしょうか。資格に限らずさまざまなスキルアップに関する支援体制を見てみましょう。

総合職

・資格取得支援制度

不動産にまつわる様々な資格を取得する際にサポートを受けることが可能です。

・能力開発プログラム

社員一人ひとりが“学び続ける”ことを目的として、必要な知識・スキル・経験を一定期間内に身につけていくための研修や外部講座の受講を必須としています。さらに、自ら必要な能力開発テーマ領域（知識・スキル・経験）を選択し、年間30万円まで全額会社負担とする制度です。（2024年度現在）

デジタル専任職

・DX推進部の取り組み

三菱地所グループにおけるIT活用の推進やデジタル技術活用に必要な各種資格取得（ITストラテジスト、PMP、CISSP、AWS・Google Cloud・Azureの各種認定資格等）、研修の受講についてサポートを受けることが可能です。

・能力開発プログラム

ロジカルシンキングやファシリテーション等のスキルを磨く『ベーシックプログラム』から、グローバル経済や組織開発等の専門スキルを磨くことのできる『アドバンスプログラム』まで選択式で多彩な教育プログラムをご用意しています。また、ビジネススキルについて、自身の伸ばしたい分野に沿って外部機関で研修を受けることが可能です。

・語学力向上支援制度

語学習得のため、外部のスクールに通う費用を会社が補助します。

・資格取得支援制度（不動産関連）

宅地建物取引士の資格はもちろん、マンション管理士・ビル経営管理士・不動産鑑定士など、さまざまな資格を取得する際にサポートを受けることが可能です。

参考：三菱地所採用サイト

https://career.mec.co.jp/environment/

https://career.mec.co.jp/dx/wec/skillup.html

このように、資格取得に限らずさまざまな角度からスキルアップを支援してくれる制度が整っています。入社後は、これらを上手に活用しながら資格取得や知識習得を積極的に行うと、より前向きなキャリアアップが叶うでしょう。

三菱地所へのご転職をお考えの方へ

三菱地所への転職は難易度は非常に高く、十分な面接対策なしでは内定獲得は難しいと言えます。

弊社sincereedだからこそわかる選考対策、さらには入社後の早期活躍方法についても多くのアドバイス、サポートが可能となっております。

三菱地所への転職にご興味のある方は一度ご相談いただければ幸いです。

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