リクルートのリモートワーク(在宅勤務制度)
2023/01/19

リクルートのリモートワーク(在宅勤務制度)

監修者

sincereed株式会社南雲 亮

株式会社リクルートキャリア(現リクルート)にてキャリアアドバイザー、マーケティング企画、事業企画/プロダクト/DX推進マネジャーを経験。
その後、新規事業開発に携わり、HRテクノロジーSaaS「リクナビHRTech」の新規事業開発/エージェントサービス企画部長を歴任。
中途採用の最終面接官としても数百名の候補者とも面接した経験を持つ。

リクルートのリモートワーク(在宅勤務制度)ですが、コロナウイルスの影響により一気に加速化し、ある程度、Withコロナ体制が整いつつある現在でもオフィス出社率は28%となっており、多くの社員はほぼリモート勤務となっています。

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理由・回数を問わないリモートワーク

リクルートではコロナ禍となってすぐにリモートワーク制度を全社導入しました。

リモートワークは理由・回数を問わず一部、決算対応や社内IT関連の職種を除き、出社しないことを前提とした働き方を実現しています。

それに伴い、通勤交通費は実費支給へと変更、特急料金も条件付きで許可される場合もあり、遠方通勤もしやすくなるなど、働く場所の柔軟性を高めています。また、各地にサテライトオフィスを設け、必要に応じた使い分けを可能にしています。

 

緊急事態宣言中は95%超の在宅勤務率に

2020年、コロナウイルスの感染拡大が広がる前にリクルートではリモートワークを推奨し、緊急事態宣言の際には全社において95%の在宅勤務を実現しました。

例外的に、決算対応や支払・請求業務に関わる経理担当者、基幹システムの障害発生対応する社員など、どうしても必要だと認められる事例が発生した場合は組織長の許可を得るなどして出社するケースはありましたが、リクルートは会社として在宅勤務を強く推奨しており、同時に出社する人数は各組織単位で最大でも在籍者の50%までを原則としています。

 

大手企業の多くはリモートワーク導入まで、システム整理や業務オペレーションの組み立てなど、かなり時間のかかった企業もある中で、リクルートがいかに素早く移行できた理由としては、2015年から進めていた働き方改革が大きく影響していました。

リクルートは2008年から、育児や介護などのプライベートな事情を抱える社員を対象にリモートワークを導入。そして、2015年からは実証実験をスタートし、2016年にはリクルートホールディングスを中心に自律的に仕事ができると上長が判断した社員(一部組織を除く)にまでリモートワークの対象を広げていました。これらの準備が活きた形となりましたが、全社リモートワークへの決断やルール制定は非常に早く、リクルートのビジネススピードを改めて実感できる出来事かと思います。

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リモートワークのメリット・デメリット

リクルートだけでなく多くの企業でリモートワークが標準化しつつある日本ですが、やはりメリットとデメリットは存在します。

 

メリットとしては、

・働く場所を定義しない

・通勤時間を有効活用できる

・感染症リスクを減らすことができる

・オフィス賃料や社内備品のコスト削減

などがあります。

 

働く場所を定義しない

自宅はもちろん、サテライトオフィスや、自分の好きな場所で働けることはストレス軽減や、仕事へのやる気にも影響します。また出社前提ですと住む場所も限定的となってしまいますが、リモートの場合には自分の好きな土地や、地元に帰って、介護・育児に環境の良い場所で、といった選択肢が増えるため、働く人から見ると良い環境となっています。コロナ禍においては都内の場合には家賃が高く、逆に少し郊外へ引っ越す方も目立ちましたね。

 

通勤時間を有効活用できる

オフィスまで片道1時間掛かる場合は往復で2時間、片道30分の場合には往復で1時間、毎日この時間が無くなるため、その時間を使って自分自身の趣味の時間や家族との時間にもあてることができます。小さい子供がいる方の場合には、保育園などへの送り迎えも余裕をもって対応できるほか、時間的にも大変である育児と仕事の両立もしやすくなります。

 

感染症リスクを減らすことができる

コロナウイルスはもちろんですが、季節性のインフルエンザなど病気リスクは大きく下がります。まだ未知のウイルスとなっている新型コロナにおいて、なるべく人との接触を避けたいという方には大きなメリットです。

 

オフィス賃料や社内備品のコスト削減

従業員側だけでなく企業にもコスト削減という大きなメリットがあります。リモートワーク導入のために社内DX推進による経費は掛かるものの、数年単位で考えれば大きいでしょう。さらに全従業員が入るためのオフィスを用意しなくても良いというのも企業側としても大きなコスト削減です。

 

一方でデメリットとしては、

・コミュニケーションがとりにくい

・仕事のON/OFFの切り替えがしにくい

などがあるでしょう。

 

コミュニケーションがとりにくい

リクルートとしても、この「コミュニケーション」は大きなポイントとして捉えています。

もともとリクルートは対面で話すことが好きな社員が多く、プロジェクトにおいても社内メンバーで接触回数を増やしたいという方が多いです。会社で、朝会などのミーティングも頻繁に行っており、チャットやオンライン会議などオンラインコミュニケーションの推進は大きな課題となりました。

対面であれば、ちょっとしたことを直接聞けた環境がチャットでの返答待ちや、逆にパフォーマンスが悪い社員については、その雰囲気から察知できた部分がオンラインによりアウトプットのみでの判断になるため、対面以上の細かなフォローが全社員で必要になります。

これまで社内でちょっとした雑談からアイデアが生まれたり、他部門との交流や全社で今何が起きているのかも、把握しにくくなってしまうため広い視点で仕事を進めることが難しくなっています。

 

働き方が変わる、と一言でいえば終わりですが、コミュニケーションが減れば、個々のパフォーマンス低下、ビジネススピードの低下もあり得ますので企業としては、リアルな対面での仕事と同じようなコミュニケーション活性化が大きな課題となっています。

もちろんリクルートでもオンラインでのコミュニケーション活性化の推進や、問題があればすぐに改善していくスタイルをとっており、現在のようにリモートワーク標準化を定着させています。

 

仕事のON/OFFの切り替えがしにくい

リモートの場合には自宅が仕事場になるため、公私の切り替えが難しいという方もいらっしゃいます。仕事のために家を出て、帰ってくるという動作で必然的に自分自身の体も心もスイッチできたことを改めて実感した方も少なくないでしょう。

またすぐに仕事ができてしまう環境だからこそ職種によっては、働きすぎてしまう、どこで終わればいいのかわからなくなってしまう、という方も多いようです。

 

そのほかのリクルートの制度や福利厚生はこちらをご覧ください。

リクルートの手厚く充実した福利厚生、働きやすさを実現するその制度とは

 

リクルートへのご転職をお考えの方へ

リクルートへの転職は難易度は非常に高く、十分な面接対策なしでは内定獲得は難しいと言えます。これはどの職種でも同じであり、企画職でもエンジニア職でも難易度は変わりません。面接ではリクルートが求める人材像や企業風土を理解し、ポイントとなる点を押さえていかなければいけません。

 

sincereedはリクルート出身者、最終面接官をはじめ、DX領域における転職支援経験や業務経験を有するエージェントです。リクルート出身だからこそわかる選考対策、さらには入社後の早期活躍方法についても多くのアドバイス、サポートが可能となっております。

リクルートでのキャリア、リクルートへの転職にご興味のある方はまずは一度ご相談いただければ幸いです。

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